正確に言うと、「発達障害」という診断名はありません。発達障害という言葉は、発達障害に分類される障害群の総称です。発達障害には、「自閉スペクトラム症（Autism Spectrum Disorder：以下ASD）」、「注意欠如・多動症（Attention-Deficit Hyperactivity Disorder：以下ADHD）」、「限局性学習症（いわゆる学習障害」、「発達性協調運動障害（いわゆる不器用）」などが含まれ、ひとりの方にいくつかの障害が互いに重なり合ってみられることもあります（注1）。このため、例えばASDと診断されている方でも特徴にかなり個人差があります。

発達障害は、物のとらえ方や行動において先天的な特性がある障害であり、親の育て方などの後天的要因によって発症する障害ではありません。発達障害の特性のために、幼少期から人間関係や社会生活において一定以上の困難さがみられますので、基本的に幼少期に発達障害であることはわかります。一方で、発達障害特性が比較的軽く、大人になるまで目立った困りごとがみられない場合には、大人になるまで発達障害の診断がなされないこともあります。

大人になってから、発達障害特性の影響により仕事でうまくいかなかったり、対人関係上のトラブルが続いたりすることで、精神面の不調が生じ、医師に相談して発達障害の診断をされる方も多くいます。このような経緯で発達障害の診断に至ったものを、「大人の発達障害」と呼びます。つまり、「大人の発達障害」とは、大人になってから発症したものではなく、幼少期から認められていた発達障害特性が大人になってから顕在化したものです。

大人になって初めて診断される発達障害としては、ASDとADHDが代表的です。それぞれの特徴を確認してみましょう。

ASDは、社会的コミュニケーションの障害、限局された興味に基づく反復的・常同的な行動（こだわり、想像力の障害）、感覚刺激に対する過敏または鈍感さ、といった特徴が幼少期早期に出現します。以下のような困りごとがよくみられます（注1）。

年齢に比して、落ち着きがなくそわそわしやすい（多動性）、待つことが難しい（衝動性）、注意を持続することが難しく作業にミスが多い（不注意）といった特徴が目立ちます。多動性や衝動性、不注意の全てが認められる場合や、どれかひとつが認められる場合もあります。以下のような困りごとがよくみられます（注1）。

発達障害が背景にあるとうつ病を発症しやすいということは様々な研究で明らかにされています。例えば、ASDとうつ病の合併率は20%であり、ASDがない人のうつ病合併率（7%）の約3倍であることが、最新の研究で示されています（注2）。

発達障害の方は､その障害特性ゆえのつまずきを子どもの頃から何度も経験し､そのつまずきを周囲に責められた経験も多いため、自己肯定感が低下しやすいです。特に、発達障害であることを本人も周囲も気付いていない場合は、周囲からの適切なサポートも得られないため、自分に対してもひたすら否定的な評価しかできず､常に漠然とした不安を抱きながら過ごすことになりがちです。

大人となり社会に出ると、先に述べたような発達障害特性によって､対人関係や仕事上で失敗を繰り返すことも多くなり､うつ症状が出現することがあります。このように、発達障害特性への本人や周囲の気づきが不十分なまま、悪循環が続いた結果生じるのが、発達障害の合併症としてのうつ病です。

「大人の発達障害」を背景にうつ病を発症した患者に対する治療と、発達障害をもたないうつ病患者に対する治療との間に大きな違いはありません。まずは、十分な休養をとることによりうつ症状の改善を目指します。

治療によって、うつ症状がある程度改善したとしても、うつ病発症のきっかけとなった発達障害に起因した対人関係や仕事上でのストレスが大きく変わらない場合は、うつ病が再発したり、長期化したりする可能性があります。

うつ病の治療と並行して、発達障害そのものに対する対応を周囲の人達の協力を得ながら進めていくことが大切です。医療機関などで相談しながら解決法を探っていくのがよいでしょう。以下、いくつかの項目にわけて解説します。

「大人の発達障害」も考慮した上で、適切なうつ病の治療をしていくためには、まずは自分自身の特徴を客観的に把握することが大事です。しかし、自分が「大人の発達障害」かもしれないと感じた場合、どこに相談して診断を受ければよいのか迷われる方もいると思います。

診療科としては、精神科や心療内科が、「大人の発達障害」の診断や治療に対応することが多いです。どの医療機関を受診したらよいか分からない場合は、地域の発達障害者支援センターに相談するのもよいでしょう。

医療機関を受診すると、まずは医師の問診により現在抱えている悩みや問題などを明らかにします。子ども時代の様子、これまでの仕事の内容や職場での人間関係などについても聞かれる場合があります。また、必要に応じて発達障害特性についての質問紙検査などが行われる場合もあります。

問診や検査の結果をふまえて、発達障害であるかどうかの判断がなされます。発達障害特性がはっきりしている場合は、初診で診断がなされる場合もありますが、診断に必要な情報収集に一定の時間がかかるため、多くの場合数回の診察を経て判断がなされます。

診断を受ける際は、単に診断名を聞くだけではなく、自身の発達障害特性が、日常生活や職場でのつまずきにどう関係していたのかについて医師と話しあってみましょう。自分の不得意なところが明確になると、自分でできる具体的な方法もみえてきます。困りごとに対する実際の対応例としては以下のようなものがあります。

発達障害は、先天的な個性や特徴であり、根本的に治療することはできません。また、本人自身で対応できることにも限界があります。本人が感じている生活場面や職場での困りごとが、どうして生じているのかを周囲の人に理解してもらい、発達障害特性を考えた上での合理的配慮を得ることが必要です（注3）。

合理的配慮は、平成28年4月1日に施行された「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」で明記されています。困りごとに対する実際の合理的配慮の例には以下のようなものがあります。

「大人の発達障害」に併存したうつ病に対し、特に効果があるお薬があるわけではありませんので、一般のうつ病治療ガイドラインに従い、必要に応じて薬物療法が検討されます。ASD・ADHDでは、双極性障害の合併率が高いことが報告されていますので、精神科専門医に相談しながら慎重に薬物治療を進める必要があります（注4・5）。

発達障害の方には、うつ病の治療以外にも薬物療法が行われることがありますが、主治医とよく相談した上で服用することをおすすめします。

うつ病は誰もがなりうる病気です。うつ病になる前から、「ほかの人と違って、なぜ自分だけうまくいかないのだろう……」と感じていた場合は、発達障害を併せ持っているのかもしれません。発達障害をきっかけに発症したうつ病では､個々の発達障害の特性に応じた治療が必要になります。得意なところ、不得意なところを立ち止まってじっくり考えるよい機会にもなるかもしれません。ひとりで考えてもなかなかよい解決法がみつからない場合は、一度精神科に相談することをおすすめします。

【監修】医師：初村英逸（精神保険指定医）