適応障害は、特定のストレス要因（職場環境、人間関係など）によって心身のバランスを崩し、日常生活に支障をきたす精神疾患です。症状が重い場合、十分な休養を取り、回復に専念するために休職が必要となることがあります。

しかし、「休職したい」と思っても、会社や上司にどう伝えたら良いのか、不安や戸末を抱える方は少なくありません。病状を理解してもらえるか、評価に影響しないか、手続きはどうすれば良いのか…。こうした悩みを抱えながら無理をして働き続けることは、症状を悪化させることにもつながりかねません。

この記事では、適応障害と診断され休職を検討している方、あるいは既に休職を決意した方に向けて、会社や上司への適切な伝え方、休職前に準備すること、利用できる制度、休職中の過ごし方について詳しく解説します。一人で抱え込まず、適切な手続きを経て休職するために、ぜひ参考にしてください。

適応障害による休職を検討すべきサイン

適応障害の症状は人によって様々ですが、以下のような心身の変化や行動の変化が見られる場合、休職を検討するサインかもしれません。これらのサインは、体が「もう限界だ」と訴えている証拠です。

【身体的なサイン】

• 疲労感・倦怠感: 十分な休息をとっても疲れが取れない。
• 睡眠障害: 寝つきが悪い、夜中に何度も目が覚める、朝早く目が覚めてしまうなど。
• 頭痛やめまい: 慢性的な頭痛や、立ちくらみなどのめまいが頻繁に起こる。
• 胃腸の不調: 腹痛、下痢、便秘、吐き気、食欲不振など。
• 動悸や息切れ: ストレスを感じると心臓がドキドキしたり、息苦しさを感じたりする。
• 肩こりや体の痛み: 慢性的な肩こり、腰痛、体の節々の痛みなど。
• 微熱: 原因不明の微熱が続く。

【精神的なサイン】

• 憂うつな気分: 気分が沈み込み、何もする気が起きない。
• 不安やイライラ: 将来に対する強い不安を感じたり、些細なことでイライラしたりする。
• 集中力の低下: 仕事や普段の生活で集中力が続かず、ミスが増える。
• 興味・関心の喪失: 以前は楽しめていたことに関心がなくなる。
• 過度の心配: 必要以上に物事を心配しすぎる。
• 涙もろさ: 感情の起伏が激しくなり、些細なことで涙が出てしまう。
• 絶望感: 将来に希望が持てず、絶望的な気持ちになる。

【行動の変化】

• 遅刻・欠勤の増加: 体調不良を理由に会社を休みがちになる。
• 仕事の効率低下: 以前と同じように仕事が進められなくなる。
• 人との関わりを避ける: 会社の同僚や友人、家族との交流を避けるようになる。
• 趣味や好きなことをやめる: 休息日も自宅で寝ていることが増え、外に出かけなくなる。
• 飲酒や喫煙量の増加: ストレス解消のために飲酒や喫煙が増える。
• 食行動の変化: 過食になったり、逆に全く食べられなくなったりする。

これらのサインに複数当てはまる場合、適応障害の症状が進行している可能性があります。放置せず、専門機関に相談し、必要であれば休職を検討することが大切です。

休職を決めたらまず準備すること

適応障害による休職を決意したら、会社に伝える前にいくつか準備しておくとスムーズです。

病院を受診し診断書をもらう

休職する上で最も重要かつ最初にすべきことは、精神科または心療内科を受診し、医師から診断書を発行してもらうことです。

適応障害は、ストレス要因がはっきりしている場合が多く、原因となっている環境（職場など）から一時的に離れることが治療の第一歩となります。専門医はあなたの状況を詳しく聞き取り、適応障害と診断した場合、休職が治療の一環として必要であると判断することがあります。

診断書は、あなたの病状と、なぜ休職が必要なのかを会社に正式に伝えるための重要な書類です。診断書がなければ、会社は休職の判断や手続きを進めることが難しくなります。

【受診のポイント】

• 現在の症状（身体的・精神的）や困っていること、具体的なストレス要因（職場の人間関係、業務内容、長時間労働など）を整理して伝えましょう。
• 休職したいと考えていること、その理由（現在の環境では療養が難しいなど）を医師に相談しましょう。
• 可能であれば、会社の休職制度について把握しておき、医師に休職期間の目安などを相談する際に伝えると良いでしょう。

診断書の記載内容と確認事項

医師から診断書を受け取ったら、記載内容をしっかり確認しましょう。一般的な診断書には以下の項目が記載されます。

【診断書の主な記載内容】

項目	記載される内容の例
傷病名	適応障害（F43.2）など、正式な病名が記載されます。
現在の病状	具体的な症状（例: 不眠、抑うつ気分、倦怠感が著しく、業務遂行困難な状況）が記載されます。
療養期間	休職が必要な期間の目安（例: 〇ヶ月間の自宅療養が必要）が記載されます。
就労に関する意見	例: 「現在の環境での就労は困難であり、〇ヶ月間の休職による自宅療養が望ましい」など。
その他	備考や医師からの特記事項などが記載される場合があります。

【診断書を受け取ったら確認すること】

• 氏名、生年月日、会社名：ご自身の情報や提出先の会社名が正しく記載されているか確認しましょう。
• 傷病名と病状: 医師の説明と診断書の内容に齟齬がないか確認しましょう。
• 療養期間: 希望する期間と大きく異なっていないか確認しましょう。あくまで目安ですが、会社の制度と合致するか確認しておくとスムーズです。
• 就労に関する意見: 休職が必要である旨が明確に記載されているか確認しましょう。
• 医師の署名、捺印、医療機関名: 有効な診断書として必要な情報が揃っているか確認しましょう。
• 発行日: 発行日が新しいものであるか確認しましょう。

会社への提出前に、必ず診断書のコピーを取っておきましょう。 傷病手当金の申請など、後々必要になる場合があります。また、診断書の内容について不明な点があれば、その場で医師に質問し、理解しておくことが重要です。

診断書を提出するメリット・デメリット

診断書を会社に提出することには、いくつかのメリットとデメリットがあります。これらを理解した上で、提出を検討しましょう。

【診断書を提出するメリット】

• 休職の正当性が高まる: 医師の診断書があることで、病気による休職であることの客観的な証明となり、会社側も正式な手続きを取りやすくなります。
• 会社の制度を利用しやすくなる: 多くの会社では、休職制度の利用に診断書の提出を義務付けています。診断書があれば、会社の定める休職制度や福利厚生（傷病手当金の手続きサポートなど）を利用できます。
• 傷病手当金の申請が可能になる: 健康保険組合から支給される傷病手当金を受給するためには、医師の意見書を含む申請書類が必要です。診断書はその基礎となります。
• 病状への理解が得られやすい: 診断書を通して、会社側があなたの病状や休職の必要性をより深く理解し、復職に向けた配慮なども検討してもらいやすくなります。
• パワハラなどの原因特定の根拠になる（場合がある）: ストレスの原因が上司など特定の人物である場合、診断書の内容が間接的に状況を伝える助けになることもあります。

【診断書を提出するデメリット】

• 病状が会社に知られる: 診断書には病名や病状が記載されるため、あなたの健康状態に関する詳細な情報が会社（人事部や直属の上司など）に伝わります。
• 復職時の業務や配置に影響する可能性: 病状によっては、復職後の業務内容や配置について会社側が慎重に判断する場合があります。これは必ずしもデメリットではありませんが、以前と同じように働けない可能性がある点は考慮が必要です。
• プライバシーへの配慮が必要: 診断書の内容は個人情報であり、会社側にはプライバシーに配慮して取り扱う義務があります。しかし、取り扱いについて不安がある場合は、事前に確認しておくことも重要です。

項目	メリット	デメリット
休職の根拠	病気による休職であることの客観的な証明になる
制度利用	会社の休職制度や福利厚生（傷病手当金など）を利用しやすくなる
傷病手当金	傷病手当金の申請が可能になる
会社理解	病状への理解が得られやすく、復職時の配慮も検討されやすくなる
情報開示		病名や病状など、健康状態の詳細な情報が会社に知られる
復職への影響		復職後の業務や配置に影響する可能性がある
プライバシー		プライバシーに配慮した取り扱いが必要（会社側の管理による）

基本的には、適応障害による休職には診断書の提出が不可欠であり、メリットがデメリットを上回ることが多いと言えます。会社が病状を理解し、適切な対応をとるためにも、診断書は重要な役割を果たします。

会社への具体的な伝え方・連絡手順

診断書を受け取ったら、いよいよ会社に休職の意向を伝えます。どのように、誰に、いつ伝えるのが適切でしょうか。

誰にいつ伝えるのが適切か

休職の意向を伝える相手は、原則として直属の上司が適切です。会社の組織や規模にもよりますが、まずは日頃から一番近い関係にある上司に相談するのが一般的な手順です。

ただし、上司との関係性が原因で適応障害になった場合や、上司に相談しにくい事情がある場合は、人事部の担当者や産業医に相談するという選択肢もあります（後述します）。

【伝えるタイミング】

診断書を受け取った後、ご自身の体調が比較的落ち着いているタイミングを選びましょう。症状が特に辛い時に無理に話そうとすると、感情的になったり、話がまとまらなくなったりする可能性があります。

理想的には、就業時間内に、上司に時間を取ってもらい、落ち着いて話せる状況を作るのが良いでしょう。急ぎの場合は、メールや電話で連絡した後、改めて診断書を提出する流れになります。

口頭で伝える際のポイント

直属の上司に直接または電話で伝える場合、以下の点に注意するとスムーズに進みやすいです。

• アポイントを取る: 「ご相談したいことがあるのですが、少しお時間をいただけますでしょうか」などと伝え、事前に時間を取ってもらいましょう。
• 結論から簡潔に伝える: 「体調が優れず、医師から適応障害との診断を受けました。〇ヶ月間の休職が必要とのことです」のように、まずは休職の意向と理由を明確に伝えます。
• 診断書があることを伝える: 「診断書もいただいておりますので、後ほど提出させていただきます」と伝えると、会社側も具体的な手続きをイメージしやすくなります。
• 病状の詳細を話しすぎる必要はない: 病状について詳細に説明する必要はありません。診断書に記載されている内容以上のことを無理に話す必要はなく、伝えたい範囲にとどめましょう。
• 感情的にならない: 体調が辛い中での会話は難しいかもしれませんが、できるだけ落ち着いて話すよう心がけましょう。
• 感謝の気持ちを伝える: これまで働かせてもらったことへの感謝や、休職期間中の業務について配慮してもらうことへの感謝を伝えると、より誠意が伝わります。
• 今後の連絡方法について確認する: 休職中の会社からの連絡方法（メールのみ、電話は控えるなど）について、希望があれば伝えておきましょう。

メールで伝える場合の例文

体調が非常に悪く、出社や電話での連絡が難しい場合は、まずメールで連絡することも可能です。診断書のスキャンデータを添付するか、後日改めて提出する旨を記載します。

件名：【ご相談】体調不良による休職のお願い（〇〇部 氏名）

〇〇部 〇〇課長

お疲れ様です。〇〇部 〇〇です。

この度は、大変申し訳ございませんが、体調不良のためご相談させていただきたく、ご連絡いたしました。

ここ数週間、倦怠感や気分の落ち込みが続き、業務に集中することが困難な状況が続いておりました。つきましては、本日、病院を受診したところ、医師より適応障害との診断を受けました。

医師からは、現在の環境から離れて心身を休めることが重要であると診断され、〇ヶ月間の休職による自宅療養が必要との指示を受けました。

つきましては、誠に勝手ながら、〇月〇日より〇ヶ月間、休職させていただけますでしょうか。

診断書もいただきましたので、改めて提出させていただきます。添付にてスキャンデータをご確認いただくか、後日郵送または持参することも可能です。ご希望の方法をお知らせください。

休職期間中の業務の引き継ぎ等につきましては、後任の方にご迷惑をおかけしないよう、可能な範囲で対応させていただければと存じます。現在、体調が安定しない状況のため、ご連絡が遅れる可能性もございますが、何卒ご理解いただけますようお願い申し上げます。

また、休職期間中の会社からのご連絡方法について、現在の体調を考慮し、メールでのご連絡をいただけると大変助かります。電話での対応が難しい場合があることをご承知おきいただけますと幸いです。

ご心配、ご迷惑をおかけし、大変申し訳ございません。

まずは取り急ぎ、メールにてご相談のご連絡を申し上げます。

何卒よろしくお願い申し上げます。

署名
〇〇部 氏名
社員番号：〇〇〇〇
連絡先：〇〇〇-〇〇〇〇-〇〇〇〇
メールアドレス：〇〇〇@〇〇〇.com

この例文はあくまで一例です。ご自身の状況や会社との関係性に合わせて適宜修正してください。重要なのは、病状と休職の必要性、診断書があること、そして今後の手続きについて相談したい意向を明確に伝えることです。

電話で伝える場合の注意点

メールよりも直接的なニュアンスを伝えやすい電話での連絡も有効です。

【電話で伝える際の注意点】

• 話す内容を事前に整理する: 伝えるべき要点（病名、休職期間、診断書のことなど）を事前にメモしておき、落ち着いて話せるように準備しましょう。
• 体調の良い時間帯を選ぶ: 症状が辛い時間帯は避け、比較的体調が安定している時間帯に電話しましょう。
• 静かで落ち着ける場所からかける: 周囲を気にせず、集中して話せる場所を選びましょう。
• 簡潔に要点を伝える: 長々と話さず、休職が必要な理由（病気であること）、診断書があること、今後の手続きについて相談したいことを簡潔に伝えましょう。
• 上司の反応に落ち着いて対応する: 上司が驚いたり、質問したりすることもあるかもしれません。感情的にならず、事実と医師の指示に基づいて説明しましょう。
• 改めてメールや書面で補足する: 電話での会話は記録に残りにくいため、会話後改めてメールで内容を補足したり、診断書を持参・郵送したりする旨を伝えましょう。

電話の場合でも、最終的には診断書の提出や、会社の休職申請書類の提出が必要になります。電話はあくまでも最初の連絡手段として活用し、その後の正式な手続きに進みましょう。

【状況別】適応障害による休職の伝え方

適応障害の原因や、ご自身の状況によっては、伝え方に工夫が必要な場合があります。

上司が原因で適応障害になった場合の伝え方

適応障害のストレス要因が、直属の上司のハラスメントや不適切な言動である場合、その上司に直接休職の相談をすることは非常に困難で、症状を悪化させる可能性もあります。

このような場合は、以下の代替手段を検討しましょう。

• 人事部や相談窓口に連絡する: 会社の相談窓口や人事部に直接連絡し、状況を説明して休職の手続きについて相談しましょう。診断書があることを伝え、「上司には直接言いにくい状況です」と伝えることも重要です。
• 産業医に相談する: 会社の産業医に相談し、診断書の内容や病状を伝え、会社への伝え方についてアドバイスを求めましょう。産業医は会社と従業員の中立的な立場でサポートしてくれます。
• さらに上の上司に相談する: 直属の上司の一つ上の上司に相談できる関係性であれば、そちらに相談するのも一つの方法です。

【伝え方のポイント】

• 具体的な事実を伝える: ストレスの原因が上司にあることを伝える際は、「〇〇な出来事があり、△△という言動があったことで、心身の不調を感じるようになりました」のように、具体的な事実を伝えるように心がけましょう。感情論ではなく、客観的な事実に基づいて話すことが重要です。
• 医師の診断に基づいていることを強調: 「医師からも、現在の環境から離れる必要があると言われました」など、医師の診断によって休職が必要である点を強調しましょう。
• 診断書を活用する: 診断書には「現在の環境での就労が困難」といった記載が含まれることが多く、これが間接的に原因を示唆する証拠となり得ます。

ただし、これらの方法をとる場合でも、会社側が原因となっている上司に確認を行う可能性はあります。その点も踏まえ、信頼できる相談先を選び、どのように状況を伝えるかを慎重に検討することが必要です。必要であれば、弁護士などの専門家に相談することも視野に入れましょう。

休職に迷いがある場合の伝え方（休職しない選択肢、診断書ありで休職しない）

「適応障害と診断されたけれど、休職までするべきか迷っている」「休職せずに、別の方法で対応できないか」と考えている方もいるかもしれません。

診断書は必ずしも「休職命令」ではありません。医師は病状を診断し、療養のために休職が望ましいと意見を述べるものです。最終的な休職の決定は、あなた自身の意向と会社の判断によって決まります。

【休職以外の選択肢を会社に相談する場合】

• 短時間勤務・時短勤務: 一時的に労働時間を短縮してもらい、負担を減らす。
• 業務内容の見直し・軽減: 業務の量や内容を調整してもらい、ストレスを軽減する。
• 配置転換・部署異動: ストレス要因となっている部署や業務から離れる。
• テレワーク・在宅勤務: 通勤の負担を減らし、落ち着いた環境で仕事をする。

これらの選択肢を希望する場合は、診断書を会社に提出する際に、「医師からは休職が望ましいと言われましたが、御社で可能な範囲で、休職以外の方法で病状を改善するための配慮をいただくことは可能でしょうか。例えば、一時的な業務内容の見直しや、短時間勤務などを検討していただけますと幸いです。」のように相談してみましょう。

診断書があることで、会社もあなたの病状を理解しやすくなり、これらの配慮について真剣に検討してくれる可能性が高まります。医師にも、休職以外の選択肢について相談している旨を伝えておくと良いでしょう。

【診断書はもらったが、休職しない（様子を見る）場合の伝え方】

医師から診断書は受け取ったものの、今は休職せず、病状を様子見ながら働き続けたいと考える場合もあるかもしれません。この場合も、診断書を会社に提出し、正直に状況を伝えることが重要です。

「医師からは適応障害と診断され、休職が望ましいとの診断書をいただきました。しかしながら、現状ではすぐに休職するのではなく、病状と相談しながら業務を続けたいと考えております。つきましては、診断書の内容をご理解いただいた上で、業務内容や量についてご相談させていただけますでしょうか。」

このように伝えることで、会社はあなたの病状を把握しつつ、無理のない範囲で働けるよう配慮を検討してくれる可能性があります。ただし、無理をして働き続けることは病状悪化のリスクも伴います。体調と相談しながら、必要であればいつでも休職に切り替えられるよう、会社とコミュニケーションを取り続けることが大切です。医師とも連携を取り、定期的に病状について相談しましょう。

休職中の生活とお金に関する不安

休職期間中は、収入が途絶えることへの不安や、復職できるのかという心配など、様々な不安を感じることがあります。

傷病手当金など休職中に利用できる制度

適応障害による休職中、経済的な支えとなるのが「傷病手当金」です。これは健康保険組合から支給されるお金で、病気や怪我のために会社を休み、十分な給与が受けられない場合に支給されます。

【傷病手当金の概要】

項目	内容
対象者	健康保険の被保険者（会社員など）であること。
支給条件	以下のすべてを満たすこと。 ① 業務外の事由による病気や怪我であること（適応障害はこれに該当）。 ② 仕事に就くことができないこと。 ③ 連続する3日間を含む4日以上仕事を休んだこと（待期期間）。 ④ 休業した期間について給与の支払いがないこと（給与が支払われていても、傷病手当金より少ない場合は差額が支給される）。
支給金額	支給開始日以前12ヶ月間の標準報酬月額の平均額 ÷ 30日 × 2/3 （大まかに月給の約3分の2程度）
支給期間	支給開始した日から最長1年6ヶ月間
申請先	ご自身が加入している健康保険組合または協会けんぽ
申請方法	申請書に医師の意見書、事業主の証明などを添付して申請する

傷病手当金は、申請から支給まで時間がかかる場合があります。休職を決めたら、会社の担当者（人事部など）に傷病手当金の申請手続きについて確認し、早めに準備を進めましょう。申請書は会社の健康保険組合のウェブサイトからダウンロードできることが多いです。

【その他の利用できる制度】

• 会社の休職制度: 会社独自の休職期間中の給与補償や、福利厚生がある場合があります。就業規則などで確認しましょう。
• 自立支援医療制度: 精神疾患の治療にかかる医療費の自己負担額が軽減される制度です。自治体への申請が必要ですが、適応障害の治療費負担を減らすことができます。
• 高額療養費制度: 医療費が高額になった場合に、自己負担額に限度額が設けられる制度です。
• 雇用保険の基本手当（失業保険）: 休職期間が満了しても復職できず退職した場合、一定の条件を満たせば受給できる可能性があります。ただし、傷病手当金と同時に受給することはできません。

これらの制度について、会社の担当者や主治医、お住まいの自治体の福祉担当窓口に相談してみましょう。

休職中のお金がない場合の対処法

傷病手当金や会社の給与補償がない、あるいは支給までに時間がかかり、当面の生活費に困るという場合もあるかもしれません。

• 生活福祉資金貸付制度: 低所得者世帯や高齢者世帯などを対象に、生活費などを貸し付ける公的な制度です。適応障害による休職も対象となる場合があります。お住まいの市区町村の社会福祉協議会に相談しましょう。
• 公的な支援制度の確認: 各自治体独自の支援制度がある場合もあります。役所の福祉担当窓口に相談してみましょう。
• 会社の従業員貸付制度: 会社に独自の貸付制度があるか確認してみましょう。
• 親族や友人に相談: 一時的に借りるなど、身近な人に相談することも選択肢の一つです。

お金の不安は病状にも影響します。一人で悩まず、利用できる制度がないか積極的に情報収集し、公的な機関や会社の担当者に相談することが大切です。

休職期間の延長手続きについて

診断書に記載された休職期間が終了する前に、まだ体調が回復せず、復職が難しいと判断される場合があります。この場合は、休職期間の延長が必要になります。

• 主治医に相談する: まず、主治医に現在の病状を伝え、休職期間の延長が必要か相談しましょう。医師が延長が必要と判断した場合、改めて延長期間を明記した診断書を発行してもらいます。
• 会社に連絡する: 休職期間が終了する前に、会社の担当者（人事部など）に連絡し、体調が回復していないため休職期間の延長をお願いしたい旨を伝えましょう。
• 診断書を提出する: 延長期間を明記した新たな診断書を会社に提出します。
• 会社の規定を確認する: 会社の就業規則には、休職期間の上限や、延長に関する規定が定められています。会社の規定を確認し、手続きを進めましょう。会社によっては、休職期間の延長に上限があったり、一定期間を超えると退職扱いになったりする場合もあります。

早めに会社に相談することで、手続きをスムーズに進め、安心して療養に専念することができます。

休職中の罪悪感と向き合う

休職中、「会社に迷惑をかけているのではないか」「同僚に負担をかけているのではないか」と罪悪感を感じる方も少なくありません。

しかし、適応障害は病気であり、休職は治療のために必要な期間です。病気を治すことが、結果的に会社や周囲への貢献につながります。

【罪悪感と向き合うための考え方】

• 自分を責めない: 休職はあなたの責任ではなく、病気によるものです。自分を責める必要は全くありません。
• 今は回復に専念する時期: 仕事のことは一旦忘れ、自分の心と体を休めることに集中しましょう。それが最優先事項です。
• 復職後の貢献を目指す: 回復して職場に戻り、再び貢献できるようになることを目標にしましょう。
• 会社は制度として休職を認めている: 会社の休職制度を利用することは、従業員の権利です。遠慮することはありません。
• 信頼できる人に話を聞いてもらう: 家族や友人、カウンセラーなど、信頼できる人に気持ちを聞いてもらうだけでも楽になります。

罪悪感は自然な感情ですが、その感情にとらわれすぎず、「今は治療に専念する大切な期間だ」と割り切ることも必要です。

休職中の過ごし方と復職に向けた準備

休職期間は、ただ「休む」だけでなく、心身の回復を図り、病気の原因となったストレスと向き合い、再発予防や復職に向けた準備をする大切な期間です。

休職中の具体的な過ごし方

• 治療に専念する: 医師の指示に従い、通院や服薬を継続しましょう。病状が安定することが回復の第一歩です。
• 十分な休息をとる: 睡眠時間を確保し、昼間も無理せず休息しましょう。焦って活動を再開せず、体が休息を求めているサインに耳を傾けましょう。
• 心身のリフレッシュ: 軽い散歩やストレッチ、趣味の時間など、心身をリラックスさせる時間を取り入れましょう。ただし、過度な運動や刺激の強い活動は避けましょう。
• 生活リズムを整える: 毎日同じ時間に寝起きするなど、規則正しい生活を心がけましょう。生活リズムの乱れは心身の不調につながりやすいです。
• ストレス要因と距離を置く: 仕事関係の連絡を断つなど、ストレスの原因から意識的に距離を置きましょう。休職期間中は、仕事のことは考えない時間を作りましょう。
• 自分と向き合う時間を作る: なぜ体調を崩してしまったのか、何がストレスだったのかなど、自身の心と向き合い、今後の働き方や生き方について考える機会とすることもできます。
• 孤立しない: 家族や友人との交流を持つ、相談できる機関を利用するなど、孤立しないように心がけましょう。

焦って回復しようとせず、日々の小さな変化に目を向けながら、ゆっくりと過ごすことが大切です。

復職までの一般的な流れ

休職期間が終わりに近づき、病状が回復してきたら、復職に向けた準備を進めます。一般的な復職までの流れは以下のようになります。

1. 主治医に相談: まず主治医に、現在の体調や、復職可能かどうかを相談します。医師が復職可能と判断した場合、「復職可能である」旨の診断書を発行してもらいます。
2. 会社に復職の相談・診断書の提出: 会社の人事部や上司に連絡し、復職したい意向と、医師から復職可能の診断書が出たことを伝えます。診断書を会社に提出します。
3. 会社との面談: 会社側と面談を行い、復職時期、復職後の業務内容、勤務時間、配属先などについて話し合います。病状や再発予防のために必要な配慮（時短勤務、業務量軽減など）について相談しましょう。産業医との面談が設定されることもあります。
4. 試し出勤・リワークプログラム: 会社の制度として試し出勤（短時間勤務から徐々に慣らしていく）や、外部のリワークプログラム（復職に向けたリハビリテーション）を利用する場合があります。
5. 最終的な復職の決定: 会社側が、医師の診断や面談結果、試し出勤の状況などを踏まえ、最終的な復職の可否と条件を決定します。
6. 復職: 合意した条件で職場に復帰します。

復職後も、無理はせず、体調の変化に注意しながら、必要に応じて会社や産業医、主治医に相談することが大切です。再発予防のために、ストレスマネジメントやコーピングスキル（ストレス対処法）を身につけておくことも重要です。

まとめ

適応障害による休職は、心身の回復のために非常に重要です。会社や上司への伝え方には不安が伴うかもしれませんが、適切な手順を踏むことで、理解を得てスムーズに休職することができます。

• まずは専門医を受診し、診断書をもらうことが最初のステップです。診断書は、休職の必要性を会社に伝えるための客観的な証拠となります。
• 会社への連絡は、原則として直属の上司に、体調が落ち着いているタイミングで伝えましょう。状況によっては、人事部や産業医に相談することも有効です。
• 伝える際は、病状と休職の必要性を簡潔かつ誠実に伝えることが大切です。メールや電話での例文を参考に、事前に話す内容を整理しておきましょう。
• 休職中は、傷病手当金をはじめとする様々な制度を利用できる可能性があります。お金の不安を軽減するためにも、会社の担当者や公的機関に相談し、積極的に情報収集しましょう。
• 休職期間は、心身の回復に専念し、自分と向き合う大切な時間です。焦らず、規則正しい生活を送りながら、治療に専念しましょう。
• 復職に向けた準備は、主治医との相談から始め、会社との連携を取りながら進めます。必要に応じた配慮を会社に相談し、無理のない形で復職を目指しましょう。

適応障害による休職は決して甘えではありません。病気を治療し、長く健康的に働き続けるために必要なステップです。一人で抱え込まず、周囲のサポートを得ながら、回復に向けて歩みを進めてください。

【免責事項】

この記事は、適応障害による休職の伝え方に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、医学的なアドバイスや会社の規定に関する法的拘束力を持つものではありません。個々の病状や会社の規定は異なりますので、必ず医師、会社の担当者、必要であれば産業医や専門機関に相談してください。