知的能力障害は、発達期に生じる知的機能と適応行動における有意な制限によって特徴づけられる状態です。かつて「精神遅滞」と呼ばれていましたが、現在ではより包括的でポジティブな「知的能力障害」という用語が一般的に使用されています。この障害は、単に「勉強が苦手」ということではなく、日常生活や社会生活における様々な場面で困難を伴うものであり、その症状や特徴は個々人によって大きく異なります。

この記事では、知的能力障害の基本的な定義から、年齢や重症度レベルによる具体的な症状・特徴、診断方法、原因、そして混同されやすい発達障害との違いまで、幅広く解説します。知的能力障害のある方がより良い生活を送るために必要なサポートや、相談できる専門機関についても紹介します。知的能力障害の症状について理解を深めたい方、ご自身や周囲の方に当てはまる症状があるかと心配されている方、適切な支援方法を知りたい方の助けとなれば幸いです。

知的能力障害とは（定義）

知的能力障害（Intellectual Disability）は、アメリカ精神医学会が発行する診断基準DSM-5（精神疾患の診断・統計マニュアル第5版）において定義されている発達障害の一種です。この診断には、以下の3つの基準が満たされることが必要です。

1. 知的機能における有意な制限
2. 適応行動における有意な制限
3. これらの制限が発達期（通常18歳未満）に出現すること

これらの基準は相互に関連しており、診断にあたっては単一の評価（例えば知能検査の結果のみ）ではなく、複数の情報を総合的に判断することが求められます。

精神遅滞との関係

知的能力障害という用語は、DSM-5で「精神遅滞（Mental Retardation）」に代わって使用されるようになりました。名称変更の背景には、精神遅滞という言葉が持つ否定的な響きやスティグマを軽減し、より中立的で障害の本質を捉える表現を用いるという意図があります。障害自体が変化したわけではなく、同じ状態を指す新しい用語として知的能力障害が採用されました。

知的機能の遅れ

知的機能の遅れとは、学習能力、問題解決能力、計画を立てる能力、抽象的な思考力、判断力など、認知的な能力に全般的な遅れや困難がある状態を指します。これは、標準化された知能検査（例：WISC、WAISなど）によって測定される「知能指数（IQ）」が、平均よりも有意に低い（一般的にはIQ約70以下）ことによって評価されます。

知的機能の遅れがあることによって、学校での学習内容の理解が難しかったり、新しいスキルを習得するのに時間がかかったり、複雑な指示を理解できなかったり、抽象的な概念（時間、お金、感情など）の把握が困難になったりします。また、経験から学ぶことや、状況に応じて適切に判断・行動することが難しい場合もあります。

適応行動の遅れ

適応行動の遅れとは、日常生活、社会生活、学校生活などで求められる年齢相応の社会的能力や生活スキルに困難がある状態を指します。これは、以下のような領域のスキルを含みます。

• 概念的領域: 言語（受容的・表出的）、読み書き、お金の概念、時間、自己方向づけなどに関するスキル。
• 社会的領域: 対人関係、コミュニケーション能力、共感性、社会的な判断力、規則や法律の理解・遵守、被害にあわないための回避能力などに関するスキル。
• 実用的領域: 身辺自立（食事、着替え、清潔）、道具の使用、金銭管理、電話の使用、仕事スキル、交通機関の利用、安全の確保、健康管理などに関するスキル。

適応行動の遅れがあることによって、自分で身の回りのことをするのが難しかったり、他の人と円滑なコミュニケーションをとるのが難しかったり、社会のルールやマナーを理解して守ることが難しかったり、仕事や学業に必要なスキルを身につけるのが難しかったりします。これらの困難は、個人の自立した生活や社会参加を制限する要因となります。

知的能力障害の診断では、知的機能の遅れと適応行動の遅れの両方が存在し、それが発達期に明らかになったことを確認することが重要です。どちらか一方のみでは知的能力障害とは診断されません。

知的能力障害の主な症状・特徴

知的能力障害の症状や特徴は非常に多様であり、その重症度や個人の特性、生育環境などによって大きく異なります。しかし、共通して見られる困難は、知的機能と適応行動の両面における遅れや偏りです。

年齢別の症状例

知的能力障害の症状は、成長に伴って現れる形が変わっていきます。

• 乳幼児期:
  首のすわり、寝返り、おすわり、ハイハイ、歩行といった運動発達の遅れがみられることがあります。
  言葉の発達が著しく遅れたり、言葉が出ても簡単な単語に留まったりします。
  周りの刺激への反応が鈍い、または過敏な場合があります。
  視線が合いにくい、抱っこを嫌がるなど、対人関係の築き方に特徴が見られることもあります（他の発達障害との関連も考えられます）。
  特定の音や光に過剰に反応したり、特定の感覚刺激を求めたりすることがあります。
  おもちゃへの興味が限定的であったり、遊び方が年齢相応でない場合があります。
• 学童期（小学校～中学校）:
  学校の勉強についていくのが難しくなります。特に、読み書き計算といった基礎学力や、抽象的な概念の理解に困難が生じます。
  宿題や持ち物の管理が難しく、忘れ物や失くし物が多くなります。
  集団行動やルールのある遊びへの参加が難しかったり、トラブルを起こしやすかったりします。
  友達との間で空気を読むことや、相手の気持ちを理解することが難しく、対人関係でつまずきやすくなります。
  自分の感情を言葉で表現するのが苦手で、かんしゃくを起こしたり、衝動的な行動をとったりすることがあります。
  指示を理解するのに時間がかかったり、複数の指示を同時にこなすのが難しかったりします。
• 思春期以降（高校生～成人）:
  進路選択や将来設計を考えることに困難を感じます。
  抽象的な思考や複雑な社会情勢の理解が難しくなります。
  金銭管理や契約など、社会生活に必要な複雑な手続きをこなすのが難しくなります。
  就職活動や仕事において、新しい業務内容の理解や応用、臨機応変な対応に困難が生じます。
  複雑な対人関係の構築や維持に困難を抱えることがあります。
  社会のルールや常識の理解に偏りがあり、トラブルに巻き込まれやすい場合があります。
  健康管理や危機管理（病気のサインに気づく、危険を避けるなど）が難しいことがあります。

ただし、これらの症状例はあくまで一般的な傾向であり、すべての人に当てはまるわけではありません。また、知的障害の重症度によって現れる症状の程度や内容は大きく異なります。

軽度知的障害の大人の特徴

軽度知的障害のある大人は、外見から障害があることが分かりにくい場合も多く、診断されていないまま社会生活を送っている人も少なくありません。知能検査のIQは50〜70程度の範囲にいることが多いですが、社会生活における適応度には個人差が大きいです。

軽度知的障害のある大人の特徴としては、以下のような点が挙げられます。

• 学習・理解:
  抽象的な考え方や複雑な指示の理解が苦手です。具体的な例や分かりやすい言葉での説明が必要です。
  読み書きや計算に困難を抱えている場合があります。
  新しい知識やスキルを習得するのに時間がかかりますが、繰り返しや実践を通じて習得できることもあります。
  物事を整理して考えることや、計画を立てて実行することが苦手な場合があります。
• 仕事:
  ルーチンワークやマニュアル通りの作業は得意な場合がありますが、応用や臨機応変な対応が求められる仕事は難しいことがあります。
  指示を正確に理解することや、報告・連絡・相談を適切に行うことに困難が生じることがあります。
  仕事上の人間関係の構築や維持に難しさを感じることがあります。
  仕事とプライベートの区別が曖昧になったり、感情のコントロールが難しくなったりすることがあります。
• 社会生活・人間関係:
  社会のルールやマナーを理解することに時間がかかったり、融通が利かなかったりすることがあります。
  言葉の裏を読んだり、皮肉や冗談を理解したりすることが苦手な場合があります。
  自分の気持ちを適切に伝えたり、相手の気持ちを推測したりすることに困難があり、対人トラブルに発展することがあります。
  金銭管理や公共料金の支払い、契約内容の理解といった複雑な手続きを一人で行うのが難しい場合があります。
  自己肯定感が低くなりやすく、不安やストレスを抱えやすい傾向があります。
  騙されやすい、利用されやすいといった危険性があるため、注意が必要です。
• 日常生活:
  身辺自立（食事、入浴、着替えなど）は可能な場合が多いです。
  家事や金銭管理など、自立した生活を維持するためのスキルにばらつきがあります。
  健康管理や病気の際の対応にサポートが必要な場合があります。

軽度知的障害のある大人も、適切な理解とサポートがあれば、多くの場面で自立した生活を送り、社会参加することも可能です。得意なことや興味のある分野では、高い能力を発揮することもあります。重要なのは、その人がどのようなことに困難を感じているのかを具体的に把握し、必要なサポートを提供することです。

知的能力障害の診断

知的能力障害の診断は、専門家（医師、心理士、教育士など）が、複数の側面から慎重に行います。知能検査だけでなく、適応行動の評価や発達の歴史、生育環境なども考慮されます。

診断基準（DSM-5）

DSM-5における知的能力障害の診断基準は、前述の通り以下の3つです。

1. 知的機能の欠損: 標準化された知能検査で測定される知能指数（IQ）が、平均よりも有意に低いこと（通常、IQ約70以下）。臨床的な評価や個別的な標準化された知能検査の結果に基づいて判断されます。
2. 適応行動の欠損: 個人の自立と社会的責任の基準を満たすことができない、年齢や文化集団にふさわしい発達的・社会文化的基準に対する機能的能力における欠陥。これは、適応機能を測定する標準化された尺度によって評価され、概念的、社会的、および実用的領域における適応行動の欠陥が明らかである必要があります。
3. 発達期における発症: 知的機能と適応行動の欠損が、発達期（通常18歳未満）に出現すること。

これらの基準を満たすことで、知的能力障害と診断されます。特に、適応行動の評価は、知能検査の結果と同様に診断において非常に重要な位置を占めます。

知能指数（IQ）によるレベル分類

知的能力障害の重症度は、DSM-5では知能指数（IQ）と適応行動のレベルに基づいて分類されます。かつてはIQのみで重症度を分類していましたが、現在は適応行動のレベルがより重視されています。しかし、便宜上、IQの範囲が重症度レベルの目安として示されることもあります。

重症度	IQの目安	適応行動のレベル（DSM-5での重視点）
軽度	約50～70	概念的領域、社会的領域、実用的領域のすべてにおいて、年齢相応の発達や社会文化的基準に対して困難が見られるが、多くの場面で自立が可能であり、適切なサポートがあれば社会参加も可能。
中度	約35～50	概念的スキルは限定的で抽象的な思考は難しい。社会的スキルやコミュニケーションには具体的なサポートが必要。身辺自立や簡単な家事は可能だが、複雑な作業には継続的なサポートが必要。
重度	約20～35	概念的スキルは非常に限定的。言葉によるコミュニケーションは簡単なものに限られるか、非言語的な手段に頼る。身辺自立のほとんどの面で広範なサポートが必要。常時介護が必要な場合が多い。
最重度	約20未満	概念的スキルは最小限で、象徴的な思考はほぼ不可能。コミュニケーションは非常に限られた非言語的な手段。すべての領域で常時、集中的なサポートが必要。

この表はあくまで目安であり、診断はIQだけでなく適応行動の評価も総合的に考慮して行われます。例えば、IQが70以下であっても、適応行動のレベルが高く、日常生活や社会生活に大きな困難がない場合は、知的能力障害と診断されないこともあります。逆に、IQが70をわずかに超えていても、適応行動に著しい遅れがあり、総合的に見て知的機能と適応行動の両面に有意な制限があると判断された場合は、知的能力障害と診断されることもあります。

適応行動の評価

適応行動の評価は、知的能力障害の診断において、知能検査と同様に非常に重要です。適応行動の評価は、標準化された適応行動尺度（例：Vineland Adaptive Behavior Scales）や、保護者、教師、支援者など、その個人をよく知る人からの情報収集（面接、質問紙）を通じて行われます。

評価される項目は、概念的領域、社会的領域、実用的領域にわたる多岐にわたるスキルです。例えば、以下のような点が確認されます。

• 言葉を理解し、自分の考えを伝えることができるか
• 読み書きや簡単な計算ができるか
• お金の管理ができるか
• 時間を理解し、スケジュール通りに行動できるか
• 他人と適切な関係を築き、維持できるか
• 社会のルールやマナーを理解し、遵守できるか
• 危険を察知し、回避できるか
• 自分で食事や着替え、入浴ができるか
• 公共交通機関を利用できるか
• 電話やインターネットを使用できるか
• 健康管理ができるか
• 仕事で必要なスキルを身につけ、指示通りに作業できるか

これらの評価を通じて、その人が年齢や文化集団に期待される適応行動をどの程度行えるかを把握し、知的機能の遅れと合わせて総合的に診断が下されます。適応行動の評価は、診断だけでなく、その人に必要なサポートや支援の内容を検討する上でも重要な情報となります。

知的能力障害の重症度（レベル）による症状の違い

知的能力障害の重症度は、軽度、中度、重度、最重度の4つのレベルに分類されます（前述のIQ目安と適応行動レベルの表を参照）。レベルによって、日常生活や社会生活における困難の程度や、必要なサポートの質・量が大きく異なります。ここでは、それぞれのレベルにおける症状や特徴について詳しく見ていきます。

軽度知的障害の症状・特徴

軽度知的障害のある人は、全体の知的障害のある人の約85%を占めると言われています。知能検査でのIQはおおよそ50～70の範囲に入ります。

• 乳幼児期: 発達の遅れは、重度知的障害に比べて目立ちにくいことが多いです。言葉の発達がやや遅れる、歩き始めが遅いといった程度のこともあります。
• 学童期: 小学校に入ってから、学習面で他の子どもとの差が目立ち始めることが多いです。読み書き計算などの基礎学力の習得に時間がかかります。抽象的な概念の理解が難しく、具体的な教え方が必要です。集団でのルール理解や友達との関わり方でつまずくこともあります。
• 思春期以降: 中学校や高校では、学習内容がより抽象的になるため、さらに困難が増すことがあります。社会生活に必要な複雑な手続き（金銭管理、契約、公共サービスの利用など）を一人で行うのは難しい場合があります。仕事については、単純作業やルーチンワークは習得・遂行できることも多いですが、複雑な判断や応用、対人折衝が必要な業務は難しいことがあります。人間関係においては、相手の感情の機微を読み取ることや、場の空気を読むことが苦手なため、誤解が生じたり、トラブルに巻き込まれたりする可能性があります。適切なサポートがあれば、地域社会で自立した生活を送ったり、就労したりすることが可能です。

中度知的障害の症状・特徴

中度知的障害のある人は、全体の知的障害のある人の約10%を占めます。知能検査でのIQはおおよそ35～50の範囲に入ります。

• 乳幼児期: 早期から発達の遅れが明らかです。首のすわりやおすわり、歩行といった運動発達の遅れや、言葉の発達の著しい遅れが目立ちます。
• 学童期: 小学校での学習は非常に困難です。読み書き計算といった学業的なスキルの習得は限られることが多いです。身辺自立のスキル（食事、着替え、トイレなど）は、継続的なトレーニングによって習得できるものもありますが、多くの面でサポートが必要です。集団での活動への参加や、複雑なルールの理解は難しいです。
• 思春期以降: 日常生活の多くの面で継続的なサポートが必要です。身辺自立や簡単な家事は可能になることもありますが、複雑な作業は困難です。言葉によるコミュニケーションは、簡単な単語や短い文章でのやり取りが中心となることが多いです。抽象的な思考は難しく、具体的な事柄に基づいて考える必要があります。就労は、手厚いサポートのある作業所や福祉的就労の場が中心となります。地域社会で生活するためには、家族や支援者による継続的なサポートが不可欠です。

重度知的障害の症状・特徴

重度知的障害のある人は、全体の知的障害のある人の約3～4%を占めます。知能検査でのIQはおおよそ20～35の範囲に入ります。

• 乳幼児期: 発達の遅れは非常に早くから、かつ著しく現れます。運動発達、言葉の発達ともに遅れが顕著です。
• 学童期: 学業的なスキルの習得は非常に困難です。身辺自立のスキルも、継続的なトレーニングによって部分的に獲得できるものもありますが、多くの面で広範なサポートが必要です。コミュニケーションは、簡単な単語や身振り手振り、表情など非言語的な手段が中心となることが多いです。危険を回避する判断が難しいため、常に安全の確保が必要です。
• 思春期以降: 日常生活のほとんどの面で広範かつ継続的なサポートが必要です。身辺自立は多くの面で介助が必要となります。コミュニケーション能力は非常に限られますが、自分の要求や感情をある程度表現することは可能です。社会生活への参加は、家族や支援者とともに、限定的な場で行われることが多いです。多くの場合、福祉施設での生活や、家庭での手厚いケアが必要となります。

最重度知的障害の症状・特徴

最重度知的障害のある人は、全体の知的障害のある人の約1～2%を占めます。知能検査でのIQはおおよそ20未満の範囲に入ります。

• 乳幼児期: 発達の遅れは出生後早期から極めて著しく、生命維持に関わる合併症を伴うこともあります。
• 全年齢を通じて: 知的機能、適応行動ともに極めて重い制限があります。概念的スキルは最小限で、象徴的な思考はほぼ不可能です。言葉によるコミュニケーションは非常に限られるか、全くない場合もあります。身辺自立はほぼ不可能で、食事、排泄、着替えなど、日常生活のすべての面で常時、集中的なサポートや介護が必要です。感覚刺激に反応する程度で、外界との関わりが非常に限られる場合も多いです。医療的ケアが必要な場合も少なくありません。地域社会での生活は、家族や専門施設での手厚いケアのもとで行われます。

このように、知的能力障害の症状や特徴は、その重症度レベルによって大きく異なります。診断はこれらのレベル分けと合わせて行われますが、重要なのは個々のニーズや特性を理解し、その人に合ったサポートを提供することです。

知的能力障害の原因

知的能力障害は、様々な原因によって引き起こされる可能性があり、その原因が一つだけとは限らない場合や、複数の要因が複合的に関与している場合、あるいは原因が特定できない場合も少なくありません。

主な原因の種類

知的能力障害の原因は、大きく分けて以下のカテゴリーに分類されます。

• 遺伝的要因:
  染色体異常: ダウン症候群（21トリソミー）、クラインフェルター症候群（XXY）、ターナー症候群（Xモノソミー）など。
  遺伝子異常: 脆弱X症候群、プラダー・ウィリー症候群、エンジェルマン症候群、フェニルケトン尿症（代謝異常症）など、単一遺伝子の変異によるもの。
• 周産期の問題:
  妊娠中の問題: 母親の感染症（風疹、サイトメガロウイルスなど）、薬物・アルコールの摂取、重度の栄養失調、妊娠中の母体の疾患（糖尿病、甲状腺機能低下症など）、胎内での低酸素状態、胎児期の脳形成異常。
  出産時の問題: 難産による仮死状態（脳への酸素供給不足）、極低出生体重児、早産。
• 出生後の問題:
  感染症: 脳炎、髄膜炎など、脳に重篤な影響を与える感染症。
  外傷: 重度の頭部外傷、虐待による脳損傷。
  中毒: 重金属（鉛など）中毒。
  栄養失調: 重度の慢性的な栄養失調。
  その他の疾患: 重度のてんかん、脳腫瘍、重篤な代謝異常症など、脳の発達や機能に影響を与える病気。

これらの原因は、脳の発達や機能に障害を引き起こし、結果として知的機能と適応行動の遅れにつながります。

原因特定の難しさ

知的能力障害の原因は、医学の進歩によって遺伝子レベルでの解明が進んではいるものの、いまだに約30～50%のケースでは原因を特定できないと言われています。原因特定の難しさには、いくつかの理由があります。

• 多様な原因: 前述のように、原因となる可能性のある要因が非常に多岐にわたるため、すべてを網羅的に検査することが難しい場合があります。
• 複合的な要因: 単一の原因だけでなく、複数の要因が複雑に絡み合って知的障害を引き起こしている可能性も考えられます。
• 診断技術の限界: 現在の医学・科学技術では検出できない微細な遺伝子異常や脳の発達異常も存在すると考えられます。
• 過去の情報不足: 妊娠中や出生後の詳細な情報が得られない場合、原因を遡って特定するのが困難になります。

原因が特定できない場合であっても、知的能力障害に対する適切な支援や教育アプローチは可能です。原因を特定することは、将来的なリスクの評価や、同じ原因を持つ可能性のある家族への情報提供、あるいは特定の原因に対する治療法や予防法の開発につながる可能性があるため重要ですが、原因が不明でも個々のニーズに合わせたサポートを行うことが最も重要です。

知的障害と発達障害の違い

「発達障害」という言葉は、近年広く知られるようになりましたが、その中に「知的障害」も含まれるのか、あるいは別のものなのか、混乱しやすい場合があります。ここでは、知的障害と発達障害の関係性や診断上の違いについて解説します。

診断上の違い

「発達障害」は、広範な概念であり、その中にいくつかの異なるタイプが含まれます。DSM-5では、「神経発達症群」というカテゴリーに分類されており、その中の一つに「知的能力障害（知的発達症）」があります。つまり、知的障害は発達障害の一種と言えます。

しかし、一般的に「発達障害」という言葉を使う場合、知的障害を伴わない、あるいは知的障害よりも特定の認知機能や行動特性に偏りがある障害を指すことが多いです。例えば、自閉スペクトラム症（ASD）、注意欠如・多動症（ADHD）、限局性学習症（LD）などがこれにあたります。

診断上の大きな違いは、知的機能と適応行動の遅れの有無と程度です。

特徴	知的能力障害	自閉スペクトラム症（ASD）	注意欠如・多動症（ADHD）	限局性学習症（LD）
定義される主な領域	知的機能と適応行動の全般的な遅れ。	対人関係・社会的コミュニケーションの困難と、限定された興味・反復行動。知的発達に遅れを伴う場合と伴わない場合がある。	不注意、多動性、衝動性といった行動特性。知的発達に遅れを伴わない場合が多いが、困難が知的障害と誤解されることもある。	読み、書き、計算といった特定の学習領域における困難。一般的な知的発達に遅れがないにも関わらず生じる。
知能指数 (IQ)	IQが平均（約100）より有意に低い（通常約70以下）ことが診断基準の一つ。	様々。知的障害を伴う場合もあれば、平均的な知能、あるいは平均より高い知能（サヴァン症候群など）を持つ場合もある。	様々。平均的な知能を持つ場合が多い。	様々。平均的な知能を持つ場合が多い。
適応行動	日常生活や社会生活に必要なスキルに全般的な遅れが見られることが診断基準の一つ。	対人関係や社会的な状況判断、コミュニケーションといった社会的な適応に困難が見られることが多い。日常生活スキルは比較的獲得できる場合もある。	落ち着きのなさや衝動性から、集団行動や社会的なルールへの適応に困難が生じることがある。日常生活スキルは獲得できる場合が多い。	特定の学習領域に関連する困難が中心。日常生活や社会的なスキルには、学習面の困難が影響する場合もあるが、全般的な遅れがあるわけではない。
スペクトラム	軽度から最重度までの連続性がある。	スぺクトラム（連続体）として捉えられ、症状の現れ方や程度は多様。	特性の現れ方や程度は多様。主に不注意優勢型、多動・衝動性優勢型、混合型に分けられる。	困難を示す特定の学習領域（読む、書く、計算など）が異なる。

このように、知的障害は知的機能と適応行動の「全般的」な遅れを特徴とするのに対し、その他の発達障害は特定の領域（コミュニケーション、行動、学習など）における偏りや困難を特徴とします。

併存する場合

知的障害と他の発達障害は、併存することが少なくありません。例えば、知的障害のある人が同時に自閉スペクトラム症の特性（強いこだわり、反復行動など）を併せ持っていたり、注意が散漫で落ち着きがないといったADHDの特性が見られたりすることはよくあります。

知的障害と他の発達障害を併存している場合、症状はより複雑になり、生活上の困難も増す可能性があります。例えば、知的機能の遅れに加えてコミュニケーションの困難が重なると、自分の要求を伝えたり、他人と関わったりすることがより難しくなります。また、学習の困難に加えて多動性があると、学校の授業に集中することがさらに難しくなります。

診断にあたっては、どの障害の特性がどの程度現れているのかを正確に評価し、個々のニーズに合わせた支援計画を立てることが重要です。併存する障害を理解することで、より適切な教育的アプローチや療育、社会的なサポートを提供することができます。

知的能力障害に関するよくある質問

知的能力障害について、多くの方が疑問に思われる点についてQ&A形式で解説します。

知的能力障害のIQはいくつですか？

知的能力障害の診断基準の一つとして、標準化された知能検査で測定される知能指数（IQ）が平均よりも有意に低いことが挙げられます。一般的には、IQ約70以下が一つの目安とされています。

ただし、これはあくまで目安であり、診断はIQの数値だけで決まるわけではありません。知的能力障害の診断には、IQの数値に加えて、適応行動のレベルも総合的に評価されます。例えば、IQが75であっても適応行動に著しい遅れが見られる場合や、逆にIQが65であっても適応行動のレベルが高く、日常生活や社会生活に大きな支障がない場合は、診断が異なることもあります。

重要なのは、知能検査の結果だけでなく、その人が日常生活や社会生活でどれだけ自立して適応できているかという側面も考慮して、専門家が総合的に判断することです。

知的能力障害の原因となる疾患は？

知的能力障害の原因となる疾患や要因は多岐にわたります。主なものとしては、以下のような疾患や状態が挙げられます。

• 染色体異常:
  ダウン症候群（21トリソミー）
  脆弱X症候群
  その他の常染色体や性染色体の異常
• 単一遺伝子異常:
  フェニルケトン尿症（代謝異常）
  テイ・サックス病（ライソゾーム病）
  結節性硬化症
  神経線維腫症
  その他の様々な遺伝子変異による症候群
• 脳の形成異常:
  小頭症、無脳症などの先天的な脳の構造異常
• 周産期の問題:
  出生時の脳への酸素供給不足（仮死）
  極低出生体重児・早産
  妊娠中の母体の感染症（風疹、サイトメガロウイルスなど）
  妊娠中の母体の薬物・アルコール摂取
• 出生後の問題:
  脳炎、髄膜炎などの重度な感染症
  重度の頭部外傷
  重金属（鉛など）中毒
  重度の栄養失調

これらの疾患や要因によって、脳の発達や機能に障害が生じ、知的能力障害を引き起こす可能性があります。しかし、前述のように、原因が特定できないケースも少なくありません。

知的能力障害とはどういう障害ですか？

知的能力障害とは、発達期（通常18歳未満）に生じる、知的機能と適応行動の両面における有意な遅れや制限によって特徴づけられる障害です。

具体的には、

• 知的機能: 学習、問題解決、判断、抽象的思考などの認知能力に全般的な遅れがある（知能検査でIQが平均より低い）。
• 適応行動: 日常生活、社会生活、学校生活などで求められる、年齢相応の社会的能力や生活スキル（コミュニケーション、身辺自立、社会参加、金銭管理など）に困難がある。

この両方の側面での遅れや困難が、発達期に明らかになった場合に知的能力障害と診断されます。単に「勉強が苦手」というだけでなく、日常生活や社会生活の様々な場面で、自分で考えたり判断したり、周囲に合わせて行動したりすることに困難を伴う状態です。個々のニーズに応じたサポートが必要となります。

軽度知的障害の大人の特徴は？

軽度知的障害のある大人は、外見から障害があると分かりにくいことが多く、特別な支援がなければ社会生活で困難に直面することがあります。主な特徴としては以下のようなものが挙げられます。

• 学習・理解: 抽象的な概念や複雑な指示の理解が難しく、具体的な説明が必要です。読み書きや計算に困難を抱えている場合があります。
• 仕事: マニュアル通りの作業やルーチンワークはこなせる場合が多いですが、臨機応変な対応や複雑な判断が求められる業務は難しいことがあります。指示の理解や報連相に困難を感じることがあります。
• 社会生活・人間関係: 社会のルールやマナーの理解に時間がかかったり、場の空気を読むことや相手の気持ちを推測することが苦手なため、人間関係でつまずきやすいです。金銭管理や複雑な手続きにサポートが必要な場合があります。騙されやすいといった危険性も指摘されています。
• 日常生活: 身辺自立は可能な場合が多いですが、健康管理や金銭管理など、自立した生活を維持するためのスキルにはばらつきがあります。

適切なサポートや理解があれば、多くの場合、地域社会で自立した生活を送ったり、就労したりすることが可能です。その人の得意なことや興味を活かせるような働き方や生活環境を整えることが重要になります。

知的能力障害のある方へのサポート・支援

知的能力障害のある方が、安心して地域社会で生活し、その人らしく社会参加していくためには、個々のニーズに応じたきめ細やかなサポートや支援が不可欠です。サポートの内容は、障害の重症度や年齢、本人の特性、家庭環境などによって大きく異なりますが、ここでは一般的なサポートの方向性や相談できる専門機関について紹介します。

主なサポートの方向性としては、以下のようなものが挙げられます。

• 療育・特別支援教育: 幼少期からの早期発見と療育が重要です。発達段階に応じたプログラムを通じて、コミュニケーションスキル、身辺自立スキル、社会性などを育みます。学校教育においては、特別支援学級や特別支援学校、あるいは通常の学級で個別の支援計画（IEP）に基づいた指導が行われます。学習内容や指導方法を本人の理解度に合わせて工夫し、成功体験を積み重ねることで自信を育むことが目指されます。
• 生活スキル支援: 日常生活に必要なスキル（食事、排泄、入浴、着替え、家事、金銭管理、健康管理、交通機関の利用など）の獲得や維持のためのトレーニングやサポートを行います。
• コミュニケーション支援: 言葉での表現や理解が難しい場合には、ジェスチャー、絵カード、文字盤、コミュニケーションアプリなどの代替・補助コミュニケーション（AAC）を活用した支援が行われます。相手の話を理解し、自分の気持ちや要求を適切に伝える練習も行われます。
• 社会性・対人スキル支援: 他者との適切な距離感、感情のコントロール、社会のルールやマナーの理解、トラブル回避のためのスキルなどを身につけるための指導や練習を行います。SST（ソーシャルスキルトレーニング）などが有効な場合もあります。
• 就労支援: 就労を希望する場合には、職業訓練、就職活動の支援、職場定着のためのサポートが行われます。障害者雇用枠や福祉的就労など、本人の能力や特性に合った働き方を見つけるサポートがあります。
• 居住支援: 自立した生活が難しい場合には、グループホームやケアホームといった福祉施設での生活が選択肢となります。訪問による生活支援サービスもあります。
• 経済的支援: 障害者手帳の取得や、障害年金、各種手当、医療費助成などの制度を利用できる場合があります。
• 家族へのサポート: 知的能力障害のある本人だけでなく、家族も様々な困難や悩みを抱えることがあります。家族会への参加や、相談支援事業所からの情報提供、レスパイトケア（家族の休息のためのサービス）など、家族への精神的・物理的なサポートも重要です。

重要なのは、これらのサポートは一方的に提供されるのではなく、本人や家族の意向を尊重し、ストレングス（得意なことや強み）を活かしながら、個別のニーズに合わせた計画を立て、継続的に行っていくことです。

専門機関への相談先

知的能力障害に関する不安や悩み、具体的なサポートについて相談したい場合は、以下のような専門機関があります。

• 児童相談所: 18歳未満の子どもに関する様々な相談に応じてくれます。療育手帳（知的障害のある方に交付される手帳）の判定も行います。
• 市町村の障害福祉担当窓口: 障害福祉サービス全般に関する情報提供や申請手続きの窓口です。相談支援事業所を紹介してもらうこともできます。
• 相談支援事業所: 障害のある方やその家族からの相談を受け、どのような福祉サービスが利用できるか、どのようなサポートが必要かなどを一緒に考えて、サービス利用計画（ケアプラン）の作成などを支援してくれます。
• 発達障害者支援センター: 発達障害全般に関する相談、情報提供、関係機関との連携調整などを行います。知的障害も発達障害に含まれるため、相談が可能です。
• 医療機関: 小児科、精神科、脳神経外科などで診断や医学的な管理、合併症への対応を行います。発達専門外来がある病院もあります。
• 保健センター: 乳幼児健診などでの発達相談に応じてくれます。地域の支援機関の情報も持っています。
• 教育機関: 学校の先生やスクールカウンセラー、特別支援教育コーディネーターなどに相談できます。就学や学校生活でのサポートについて情報が得られます。
• ハローワーク（専門援助部門）: 就労に関する相談や支援を行っています。障害者専門の窓口もあります。
• 障害者就業・生活支援センター: 就労面と生活面の一体的な相談支援を行っています。
• 成年後見制度: 本人が財産管理や契約などが難しい場合に、権利擁護のための制度利用を検討できます。市町村の社会福祉協議会などが相談窓口となります。

一人で抱え込まず、まずは身近な相談しやすい機関に連絡を取ってみることをお勧めします。早期に適切な支援につながることが、本人や家族にとって非常に重要です。

免責事項
この記事は、知的能力障害に関する一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断や助言を行うものではありません。個別の症状や状況については、必ず専門の医師や医療機関にご相談ください。記事内の情報は、信頼できる情報源に基づき作成していますが、その正確性、完全性、最新性を保証するものではありません。