「なんとなく体調が悪い」「検査では異常が見つからないのに辛い症状が続く」―。そんな「不定愁訴」に悩まされている方は少なくありません。仕事や日常生活に支障が出ている場合、医療機関で診断書を作成してもらう必要があるかもしれません。しかし、「不定愁訴で診断書はもらえるのだろうか？」「どうやって医師に伝えればいいのか？」と疑問に思う方も多いでしょう。この記事では、不定愁訴で診断書が必要になるケースや、診断書をもらうための具体的な方法、医師に症状を伝える際のポイント、そして診断書に関する注意点を詳しく解説します。不調を感じたら一人で抱え込まず、適切な医療機関へ相談するための参考にしてください。

不定愁訴で診断書はもらえる？必要性や目的

不定愁訴とは、患者さんが様々な身体的な不調を訴えているにもかかわらず、病院で検査を受けても病気として明確な診断名がつかない状態を指します。原因が特定できないため、周囲に理解されにくく、診断書の必要性に直面することも少なくありません。

不定愁訴とは？症状と病気との関連

不定愁訴は特定の病気を指す言葉ではなく、あくまで「愁訴（つらいと訴えること）」が「定まらない（原因がはっきりしない）」状態を総称する言葉です。そのため、症状の現れ方や程度は人によって大きく異なります。

不定愁訴の主な症状一覧

不定愁訴でよく見られる症状は多岐にわたります。代表的なものをいくつか挙げます。

• 全身症状: 倦怠感、疲労感、微熱、めまい、立ちくらみ、のぼせ、冷え
• 頭部: 頭痛、頭重感、めまい
• 循環器系: 動悸、息切れ、胸の圧迫感
• 消化器系: 吐き気、腹痛、便秘、下痢、食欲不振
• 運動器系: 肩こり、首のこり、腰痛、手足のしびれ、関節痛
• 精神神経系: 不眠、イライラ、不安感、気分の落ち込み、集中力低下、記憶力低下
• その他: 発汗異常、ドライマウス、ドライアイ、頻尿、残尿感

これらの症状が複数同時に現れたり、日によって症状が変わったりすることも不定愁訴の特徴です。

不定愁訴と関連する可能性のある病気

不定愁訴の背後には、実は何らかの病気が隠れている可能性もあります。検査で異常が見つかりにくい、あるいは見落とされやすい病気、あるいは自律神経の乱れや精神的な要因が大きく関わる病気などが考えられます。

• 自律神経失調症: ストレスなどが原因で自律神経のバランスが崩れ、全身に様々な不調が現れる状態。不定愁訴の代表的な原因の一つとされます。
• 更年期障害: ホルモンバランスの変化により、自律神経の乱れや精神的な症状、身体的な不調が現れます。
• 甲状腺機能異常症: 甲状腺ホルモンの過不足により、疲労感、動悸、発汗、気分の変動など多様な症状が出現します。
• 線維筋痛症: 全身の広範囲に慢性的な痛みが続く病気で、疲労感、不眠、頭痛なども伴うことがあります。
• 慢性疲労症候群: 明らかな原因がないまま、強い疲労感が長期間続く病気です。
• うつ病や不安障害: 精神的な疾患が身体症状として現れることもあります（仮面うつ病など）。
• 過敏性腸症候群: ストレスなどが原因で、腹痛を伴う便秘や下痢を繰り返す消化器系の病気です。
• 潜在的な感染症や自己免疫疾患: 診断がつきにくい慢性の炎症や感染が原因となることもあります。

不定愁訴として扱われる場合でも、これらの関連疾患を考慮し、慎重な検査と診断が必要です。

不定愁訴で診断書が必要になる具体的なケース

不定愁訴による体調不良が続くと、日常生活だけでなく、社会生活にも影響が出ることがあります。そのような状況で、自身の状態を説明し、必要な配慮や手続きを進めるために診断書が有効、あるいは必須となる場合があります。

仕事や学校の休職・休学

不定愁訴による体調不良で、仕事や学業を続けることが困難になった場合、休職や休学の手続きが必要になります。この際、医療機関が発行する診断書は、体調不良により就労または就学が困難であることを客観的に証明する重要な書類となります。

• 診断書の役割: 診断書には、患者の病状、現在の就労・就学能力、必要な療養期間などが記載されます。これにより、会社や学校側は、診断書に基づいて休職・休学の判断や期間の決定を行います。
• 提出先: 通常、勤務先の人事部や上司、または学校の事務室や保健室などに提出します。
• 記載内容の例: 「上記の者は、〇〇（診断名または症状名）のため、令和〇年〇月〇日より令和〇年〇月〇日までの期間、休職（または休学）を要する。」といった内容が記載されます。医師の判断により、具体的な症状や就労・学習上の制限事項が追記されることもあります。

診断書は、体調不良が「甘え」や「怠け」ではなく、医療的な問題であることを示すために不可欠です。

傷病手当金や障害年金の申請

不定愁訴による体調不良が長期にわたり、収入が減少したり、働くことが難しくなったりした場合、経済的な支援制度の利用を検討することになります。傷病手当金や障害年金はその代表例です。

• 傷病手当金: 健康保険加入者が、病気や怪我で働けなくなった場合に、休業中の生活を保障するために支給される手当です。申請には、医師が記載した「傷病手当金支給申請書」の一部（療養担当者の意見書）が必要です。これには、病名、症状、就労不能と認められる期間などが詳細に記載されます。不定愁訴の場合、明確な病名がないこともありますが、自律神経失調症や適応障害、うつ病などの診断名が付く場合や、「不定愁訴」という症状名で就労不能である旨が記載されることがあります。
• 障害年金: 病気や怪我により、日常生活や仕事に支障が出るほどの障害が残った場合に支給される年金です。申請には、医師が作成する「診断書（障害年金用）」が必須です。この診断書は、傷病手当金のものよりも詳細で、日常生活能力の判定や労働能力の程度などが具体的に記載されます。不定愁訴の背景にある精神疾患や神経疾患、慢性の疼痛性疾患などが支給対象となり得ますが、不定愁訴そのものが直接的な障害名として認定されるわけではなく、基礎となる疾患の診断名が重要となります。

これらの公的な手続きにおいて、医師の診断書は申請の根拠となる最も重要な書類です。不備があると申請が受理されないこともあるため、医師と十分に相談し、正確な診断書を作成してもらう必要があります。

職場・学校への状況報告や配慮依頼

診断書は、休職・休学だけでなく、現在の状況を職場や学校に報告し、就労環境や学習環境における配慮を依頼するためにも利用できます。

• 診断書提出の効果: 体調が完全に回復していないものの、部分的に復帰する場合（リワークなど）や、通院しながら業務を続ける場合などに、診断書を提出することで、周囲の理解を得やすくなります。「長時間の残業は避ける」「特定の業務は免除または軽減する」「休憩を頻繁にとることを認める」といった具体的な配慮を依頼する際の説得力が増します。
• 具体的な配慮内容の例: 診断書には、「現在、〇〇の症状により、長時間の集中を要する業務や、精神的な負担が大きい業務は困難である」「定期的な通院が必要であるため、フレックスタイム制度や休暇取得への配慮が必要である」といった医師の意見が記載されることがあります。これにより、企業や学校側は、合理的な範囲で必要な配慮を検討・実施しやすくなります。

診断書は、患者さんの状態を正確に伝え、円滑なコミュニケーションを図るためのツールとしても機能します。

その他、診断書が必要になるケース

上記以外にも、不定愁訴で診断書が必要になる場合があります。

• 生命保険や医療保険の保険金請求: 加入している保険の種類によっては、特定の病状や入院、手術に対して保険金が支払われます。その際に、診断書が請求の証明書類として必要になります。不定愁訴の背景に保険の対象となる病気が見つかった場合に該当します。
• 公的な手続き: 障害者手帳の申請、特定の医療費助成制度の利用など、公的な福祉サービスを利用する際にも診断書が必要になることがあります。
• 裁判や調停: 体調不良が原因で争訟となっている場合（例：労働問題、交通事故など）、診断書が健康状態を証明する証拠となります。

このように、不定愁訴の症状によって様々な場面で診断書が必要となる可能性があるため、まずは医師に相談することが重要です。

不定愁訴で診断書をもらうためのステップ

不定愁訴で診断書を作成してもらうためには、適切な医療機関を受診し、医師に自身の症状を正確に伝えることが最初のステップとなります。

どの診療科を受診すべきか

不定愁訴は様々な症状が現れるため、どの診療科を受診すれば良いか迷うことがあります。症状によって適切な受診先が異なります。

精神科・心療内科での相談

• 適応ケース: 精神的なストレスや不安、気分の落ち込み、不眠といった精神症状や、これらの精神的な要因が身体症状として強く現れている（例：ストレスで胃が痛くなる、緊張で動悸がするなど）と感じる場合は、精神科や心療内科を受診するのが適切です。
• 理由: これらの科では、精神的な側面から不定愁訴の原因を探り、自律神経のバランスや心理的な状態を評価します。カウンセリングや薬物療法を通じて、心身両面からのアプローチを行います。自律神経失調症や適応障害、うつ病など、不定愁訴と関連の深い精神疾患の診断や治療も行います。

不定愁訴に関連する身体症状の場合

• 適応ケース: 頭痛、めまい、動悸、腹痛、倦怠感など、身体症状が中心であると感じる場合や、特定の臓器に関連する症状が強い場合は、まずはその症状に対応する専門医を受診します。
  • 頭痛・めまい: 脳神経内科、耳鼻咽喉科など
  • 動悸・息切れ: 循環器内科
  • 胃痛・腹痛・便秘・下痢: 消化器内科
  • 倦怠感・微熱: 内科（総合内科）、甲状腺科、膠原病リウマチ科など
  • 肩こり・腰痛・しびれ: 整形外科、脳神経内科など
• 理由: まずは身体的な病気が隠れていないかを確認することが重要です。専門医による詳しい検査（血液検査、画像検査など）を行い、可能性のある疾患を除外または診断します。
• 複数科受診の可能性: 不定愁訴は一つの原因に特定できないことも多く、複数の身体症状が絡み合っている場合があります。その際は、必要に応じて複数の診療科を受診することもあります。例えば、胃の不調と不眠があるなら消化器内科と精神科・心療内科を受診するなどです。

総合診療科という選択肢

どの診療科を受診すべきか判断に迷う場合や、複数の症状があって関連性が不明な場合は、総合診療科を受診するのも有効な方法です。

• 理由: 総合診療科医は、特定の臓器や疾患に限定せず、患者さんの全身状態や複数の症状を総合的に評価します。初期診断を行い、必要に応じて適切な専門医へ紹介してくれます。不定愁訴のように原因が特定しにくいケースにおいて、適切な医療機関への橋渡し役として機能します。

まずは自身の最も辛い症状や、最初に現れた症状などを手がかりに受診先を検討し、迷う場合はかかりつけ医や総合診療科に相談することをおすすめします。

医師に症状を伝える際のポイント

医師に不定愁訴の症状を正確に伝え、適切な診断や診断書作成につなげるためには、いくつかのポイントがあります。

• 具体的な症状の記録: 漠然と「調子が悪い」と伝えるのではなく、「いつから」「どのような症状が（例：締め付けられるような頭痛、グルグル回るめまいなど）」「どのくらいの頻度で（例：週に3回、ほぼ毎日など）」「どのくらいの時間続くか」「悪化または緩和する要因（例：ストレスを感じると悪化する、温めると楽になるなど）」などを具体的に記録しておくと、医師が状況を把握しやすくなります。症状日記をつけるのも有効です。
• 日常生活への影響を伝える: 症状が仕事や学業、家事、趣味、対人関係など、日常生活にどのような影響を与えているかを具体的に伝えましょう。「朝起きるのが辛くて会社に遅刻しがちになった」「集中力が続かず仕事のミスが増えた」「疲れて休日も外出できない」など、具体的なエピソードを交えると医師は患者さんの困り感を理解しやすくなります。
• 既往歴や家族歴、服用中の薬: 現在抱えている病気や過去にかかった病気、家族の病歴（特に精神疾患や自己免疫疾患など）、そして現在服用しているすべての薬（処方薬、市販薬、サプリメントなど）について正確に伝えましょう。これらは診断の重要な手がかりとなります。
• ストレス要因や生活習慣: 睡眠時間、食事、運動習慣、喫煙・飲酒の有無、仕事や家庭でのストレス要因など、現在の生活習慣や環境についても可能な範囲で伝えましょう。これらが不定愁訴の原因や悪化要因となっていることがあります。
• 「診断書が必要であること」を伝える: 受診の早い段階で、診断書が必要な目的（休職、傷病手当金申請など）と、診断書が必要になる可能性があることを医師に伝えてください。これにより、医師は診断の段階から診断書作成を視野に入れて診療を進めることができます。ただし、必ず診断書を作成してもらえるとは限りません。

医師とのコミュニケーションは、診断と治療の第一歩です。遠慮せず、正直に、そして具体的に症状や状況を伝えることが重要です。

診断書の発行依頼と流れ

医師の診察を受け、診断や病状の評価が行われた後、診断書の発行を依頼します。

• 依頼するタイミング: 診断書が必要になることが分かったら、できるだけ早い段階で医師にその旨を伝えておくのがスムーズです。診察時に直接依頼するか、後日電話や窓口で問い合わせる形で依頼します。
• 必要な情報: 診断書を作成してもらうためには、提出先（会社、学校、保険会社など）や診断書の利用目的を正確に伝える必要があります。提出先指定の様式がある場合は、その様式を医療機関に提出します。様式がない場合は、医療機関所定の書式で作成されます。
• 書類の様式: 診断書の様式は、提出先や目的によって異なります。傷病手当金や障害年金などの公的な手続きには、専用の様式が定められています。会社や学校に提出する場合は、医療機関が通常使用している様式が一般的です。
• 流れ:
  1. 医師の診察を受ける
  2. 診断書が必要な旨と目的を医師に伝える（提出先指定様式があれば提出する）
  3. 医療機関の窓口で診断書の発行を依頼し、必要な手続き（申請書の記入など）を行う
  4. 診断書の作成が完了するまで待つ（数日～数週間かかる場合がある）
  5. 診断書を受け取り、費用を支払う
  6. 提出先に診断書を提出する

診断書に記載される主な項目

診断書に記載される項目は様式によって異なりますが、一般的には以下のような内容が含まれます。

• 患者氏名、生年月日
• 傷病名（診断名）
• 発病年月日、初診年月日
• 既往歴
• 現在の病状、経過
• 検査結果の概要
• 療養（休養）を要する期間
• 就労（または就学）に関する医師の意見（就労の可否、制限事項など）
• 今後の見通し
• 医療機関名、医師氏名、捺印
• 発行年月日

不定愁訴の場合、明確な診断名がつけられないこともありますが、その場合は「不定愁訴」という症状名で記載されたり、関連する病気（自律神経失調症など）の診断名が記載されたりします。医師は、患者さんの状態を正確に反映するように診断書を作成します。

診断書発行にかかる費用と期間

診断書の発行には費用がかかります。これは医療行為ではないため、健康保険は適用されず、自費扱いとなります。

• 費用: 医療機関によって異なりますが、一般的に3,000円～10,000円程度が相場です。傷病手当金や障害年金など、特定の目的の診断書は様式が複雑なため、費用が高くなる傾向があります。事前に医療機関の窓口で費用を確認しておくと良いでしょう。
• 期間: 診断書の作成にかかる期間も医療機関や依頼内容によって異なります。簡易なものであれば数日程度で発行されることもありますが、傷病手当金や障害年金などの複雑な様式の場合や、担当医師が多忙な場合、患者さんの状態を慎重に判断する必要がある場合などは、1週間～数週間かかることもあります。提出期限がある場合は、余裕をもって依頼することが重要です。

不定愁訴の診断書に関する知っておきたい注意点

不定愁訴で診断書をもらう際には、いくつかの注意点があります。円滑な手続きを進めるためにも、事前に確認しておきましょう。

不定愁訴そのものに診断名がつかない場合

不定愁訴は症状の総称であり、それ自体が国際的な疾患分類に基づく正式な病名ではないことが多いです。検査で異常が見つからず、特定の疾患に当てはまらない場合、診断書に「不定愁訴」と記載されることがあります。

• 診断書への記載方法: 明確な診断名がない場合でも、医師は患者さんの訴える症状や医師の診察に基づいた判断を診断書に記載します。「不定愁訴」「自律神経失調状態」「心身症の疑い」といった病名や、具体的な症状の羅列（例：「倦怠感、頭痛、不眠」など）と、それにより就労や学業が困難である旨が記載されることがあります。
• 医師との相談: 診断名がつかない場合でも診断書が必要な目的を医師に伝え、診断書にどのように記載してもらえれば目的に沿うか、医師と相談することが重要です。医師は患者さんの状態を正直に記載しますが、必要な情報（例：休養期間が必要であること、特定の業務が困難であることなど）を盛り込めるように相談しましょう。ただし、医師に虚偽の内容や医師の判断と異なる内容の記載を強要することはできません。

医師が診断書の作成を拒否することはある？（医師法について）

医師法第20条では、「医師は、診察若しくは検案をし、又は出産に立ち会つたときは、患者又はその家族から請求がある場合には、正当な理由がなければ、診断書若しくは検案書又は出生証明書若しくは死産証明書を交付することを拒むことができない」と定められています。これは医師の診断書作成義務を定めたものです。

しかし、「正当な理由」があれば、診断書作成を拒否することも可能です。不定愁訴に関連して、診断書作成が拒否される可能性があるケースとしては以下のようなものが考えられます。

• 十分な診察・検査が行われていない場合: 医師が患者さんの状態を正確に把握するために必要な診察や検査がまだ十分でない場合、診断書を作成することで誤った情報を記載してしまうリスクがあるため、作成を保留または拒否することがあります。
• 医師の専門外である場合: 訴えている症状が医師の専門外であり、適切な診断を下すことが難しいと判断した場合、より専門性の高い医療機関への受診を勧め、診断書作成を拒否することがあります。
• 診断書の目的に沿った病状ではない場合: 患者さんが診断書を必要とする目的に対して、現在の病状が医学的に見てそれを正当化するものではないと医師が判断した場合（例：軽微な症状で長期の休職を要求するなど）、作成を拒否することがあります。
• 虚偽の内容の記載を求められた場合: 事実と異なる内容や医師の医学的判断と異なる内容の記載を求められた場合、医師は倫理的・法的な観点からこれを拒否します。
• 長期間受診がなく、現在の病状が把握できない場合: 診断書は現在の病状を証明するものです。長期間受診しておらず、医師が現在の患者さんの健康状態を把握できていない場合、診断書を作成することは困難です。

診断書作成を依頼する際は、上記のような点を理解し、医師との信頼関係を築き、正確な情報を伝えることが重要です。

診断書提出後のフォローアップ

診断書を提出して休職や配置転換などの措置が取られた後も、継続的なフォローアップが重要です。

• 定期的な受診: 診断書に記載された療養期間中も、定期的に医療機関を受診し、医師に病状の変化や体調、治療の効果などを報告することが重要です。これにより、医師は回復状況を把握し、必要に応じて治療計画や診断書の記載内容（期間延長など）を見直すことができます。
• 回復状況の報告: 診断書を提出した職場や学校に対しても、体調の変化や今後の見通しについて定期的に報告を行うと良いでしょう。特に復帰に向けては、医師の意見書や診断書が再度必要になることがあります。
• 診断書の再発行や内容変更: 療養期間が延長になった場合や、復帰に向けて業務内容の変更が必要になった場合など、状況の変化に応じて診断書の再発行や内容の修正が必要になることがあります。この場合も、医師に相談し、再度診断書を作成してもらうことになります。

診断書は一時的な証明書であり、その後の経過観察と医師との連携が回復への道のりにおいて非常に重要です。

セカンドオピニオンや転院の場合

もし、現在の医師の診断や対応に不安がある場合や、専門外の医師にかかっていると感じる場合は、セカンドオピニオンを求めたり、別の医療機関へ転院したりすることも選択肢の一つです。

• セカンドオピニオン: 別の医師に現在の診断や治療法について意見を求めることです。診断書作成についても、現在の診断内容や記載方法について疑問がある場合に、別の医師の意見を聞くことができます。セカンドオピニオンを受ける際も、現在の医療機関から紹介状や必要な検査データ、これまでの診断書などを持参するとスムーズです。
• 転院: 新しい医療機関で改めて診断を受け、治療を開始することです。転院先の医師に診断書作成を依頼することになりますが、これまでの経過を正確に伝えるために、以前の医療機関からの紹介状や診断書などを提出すると、円滑な引き継ぎが可能です。ただし、転院先の医師が患者さんの状態を十分に把握するまでは、診断書作成に時間がかかる場合があります。

診断書以外に有効な書類（意見書など）

診断書以外にも、患者さんの状態を伝えるための書類として「意見書」が有効な場合があります。

• 意見書: 診断書よりも簡易な形式で、医師が患者さんの健康状態や就労・学業への影響について意見を記載するものです。診断書ほど厳密な証明力は求められない場合や、特定の制度に定められた様式がない場合に利用されることがあります。
• 診断書との違い: 意見書は、診断名よりも医師の見解や推奨事項（例：「現病状から、精神的なストレスの少ない環境での業務が望ましい」「当面の間、週〇日程度の勤務から開始することを推奨する」など）を中心に記載する傾向があります。診断書ほど詳細な病歴や経過が記載されないこともあります。
• 利用場面: 職場への軽微な配慮依頼、学校への欠席理由の説明、特定のボランティア活動参加への医師の同意など、診断書ほど正式な書類が必要ない場面で利用されることがあります。

どの書類が必要かは、提出先の要求や目的によって異なります。まずは提出先に確認し、医師に必要な書類の種類を伝えて相談しましょう。

不定愁訴の不調は専門医へ相談を

不定愁訴は、原因が特定しにくく、周囲の理解も得られにくいため、一人で抱え込んでしまうと辛い状態が長引いてしまう可能性があります。しかし、不定愁訴の背景には、治療可能な病気が隠れていたり、適切な治療やケアによって症状が緩和されたりすることが少なくありません。

体調不良が続き、日常生活や仕事・学業に支障が出ている場合は、我慢せずに専門医に相談することが最も重要です。前述の通り、症状に応じて適切な診療科（内科、消化器内科、脳神経内科、精神科、心療内科、婦人科、総合診療科など）を受診しましょう。医師は、あなたの訴えを丁寧に聞き、必要な検査を行い、適切な診断と治療法を提案してくれます。

また、休職や各種制度の利用などで診断書が必要になる場合も、医師との連携が不可欠です。あなたの状態を正確に伝え、診断書の必要性や目的を相談することで、必要なサポートを得られる可能性が高まります。

不定愁訴は決して「気のせい」ではありません。体からのSOSのサインかもしれません。適切な医療機関を受診し、医師のサポートを得ながら、体と心の健康を取り戻していくことが大切です。

免責事項：この記事は不定愁訴の診断書に関する一般的な情報提供を目的としたものであり、特定の医療行為や診断を推奨するものではありません。個々の症状や状況については、必ず医療機関で医師の診断と指導を受けてください。この記事の情報に基づくいかなる不利益に関しても、筆者および掲載者は一切の責任を負いません。