異食症は、栄養価のないものを繰り返し食べ続けてしまう行動を特徴とする摂食障害の一種です。この行動によって健康に害を及ぼす可能性があるため、適切な診断と治療が必要です。場合によっては、診断書が必要となる状況も出てくるでしょう。

異食症の診断書はどのような場合に必要となるのでしょうか？また、診断を受けるためにはどうすれば良いのか、診断書はどこでもらえるのかなど、疑問や不安を抱えている方もいらっしゃるかもしれません。この記事では、異食症の診断基準、考えられる原因、診断書を取得するためのステップ、そして診断書がどのような場面で役立つ可能性があるのかについて詳しく解説します。異食症の疑いがある方や、診断書が必要になった方は、ぜひ参考にしてください。

異食症（Pica）は、氷、土、紙、髪の毛、金属、糞便など、栄養価のないものを繰り返し食べ続けてしまう摂食行動の障害です。この行動は、少なくとも1ヶ月以上持続し、発達段階や文化的に不適切である場合に診断が検討されます。単なる好奇心や遊びで一時的に口にするのとは異なり、健康に害を及ぼす可能性のあるほど継続的かつ強迫的に異食行動が見られる点が特徴です。

異食症は、子供から大人まで、あらゆる年齢層で見られますが、特に幼児期や発達障害のある人によく見られるとされています。重症化すると、腸閉塞、中毒、寄生虫感染、栄養失調などの重篤な合併症を引き起こす可能性があります。

DSM-5による異食症の診断基準

精神疾患の診断・統計マニュアル第5版（DSM-5）では、異食症の診断基準が以下のように定められています。これらの基準を満たす場合に異食症と診断される可能性があります。

• 基準A: 栄養価のないものを1ヶ月以上にわたり繰り返し食べ続けている。
• 基準B: 栄養価のないものを食べ続ける行動は、その人の発達段階に見合わない（例：18～24ヶ月未満の乳児では、物を口に入れる行動は正常な発達の一部であり、通常は診断されない）。
• 基準C: 栄養価のないものを食べ続ける行動は、文化的にも社会的に見ても標準的ではない。
• 基準D: 栄養価のないものを食べ続ける行動が、他の精神疾患（例：知的障害、発達障害、強迫性障害、統合失調症など）や他の医学的疾患（例：鉄欠乏性貧血、飢餓状態）に関連して生じている場合、その重症度が、関連する疾患や病態で通常見られるものを超えている。

これらの基準は、単に珍しいものを口にする行動と、臨床的に診断が必要な異食症を区別するために重要です。診断は医師によって慎重に行われます。

異食症で食べられるもの（具体的な異食対象）

異食症で食べられるものの種類は多岐にわたります。代表的な異食対象とその例は以下の通りです。

• 土や粘土 (Geophagia): 土、粘土、砂など。鉄分やミネラル不足との関連が指摘されることがあります。
• 紙 (Pagophagia): 新聞紙、雑誌、ティッシュ、ノートなど。これも鉄欠乏性貧血と関連があると言われています（氷食症の一種とされることも）。
• 氷 (Pagophagia): 冷凍庫の氷、かき氷など。鉄欠乏性貧血と強い関連があることが知られています。鉄剤の投与によって氷食行動が改善することが多いです。
• 髪の毛 (Trichophagia): 自分や他人の髪の毛。腸内で塊（毛髪胃石）となり、腸閉塞を引き起こす危険があります。
• 石 (Lithophagia): 小石、砂利。歯の損傷や腸閉塞のリスクがあります。
• 金属 (Metallophagia): 硬貨、釘、ネジなど。中毒や内臓損傷の危険があります。
• 布や繊維 (Hylophagia): 服の切れ端、カーペットの繊維、糸くずなど。腸内で塊となり、腸閉塞を引き起こす可能性があります。
• 糞便 (Coprophagia): 自分や動物の糞便。感染症のリスクが非常に高いです。
• 塗料やペンキ (Plumbism – 鉛中毒との関連): 壁の塗料、ペンキ。特に古い塗料には鉛が含まれている可能性があり、鉛中毒を引き起こす危険があります。
• 石鹸や洗剤 (Saponiphagia): 石鹸、洗剤。消化器系の炎症や中毒を引き起こす可能性があります。
• でんぷん (Amylophagia): 生米、コーンスターチ、洗濯のりなど。特定の文化圏で見られることがあります。
• タバコの灰や吸い殻 (Cigaretophagia): タバコの灰、吸い殻。ニコチン中毒や他の有害物質摂取のリスクがあります。

これらの異食行動は、栄養を摂取するという目的とは全く異なります。多くの場合、本人は異食行動に罪悪感や恥ずかしさを感じていたり、止めたいのに止められなかったりします。

異食症は「障害」とみなされるか？

はい、異食症は医学的な観点から「摂食障害」という精神障害の一種として正式に診断される可能性があります。DSM-5などの診断基準に照らして、医師が診断を下します。

「障害」と聞くとネガティブな印象を持つかもしれませんが、医学的に「障害」と位置づけられることは、適切な診断名のもとで治療や支援の対象となることを意味します。単なる癖や好みではなく、医療的な介入が必要な状態であると認識されることで、本人や家族は必要なサポートを受けやすくなります。

異食症は、原因が多岐にわたり、身体的な問題（栄養不足、中毒など）と精神的な問題（ストレス、発達特性、精神疾患など）の両方が関与していることが多い複雑な病態です。そのため、診断を受けた場合は、原因に応じた多角的なアプローチによる治療が必要となります。

異食症の原因と関連する可能性のある疾患

異食症の原因は一つではなく、複数の要因が複雑に絡み合っていることが多いと考えられています。身体的な要因と精神的・発達的な要因の両面からアプローチすることが、原因の特定や適切な治療につながります。

主な原因や関連する可能性のある疾患は以下の通りです。

栄養不足（鉄欠乏性貧血など）

特定の栄養素の不足が異食症の原因となることがあります。特に、鉄欠乏性貧血との関連が最もよく知られています。鉄分が不足すると、体は必要な栄養素を摂取しようとする信号を出し、その結果として栄養価のないものを食べたくなる、という仮説があります。

最も代表的なのは、鉄欠乏性貧血に伴う「氷食症（Pagophagia）」です。氷を無性に食べたくなる、一日中氷を食べてしまう、といった症状が見られます。鉄剤を服用して貧血が改善すると、氷食行動も自然に消失することが多いです。

鉄分以外にも、亜鉛やその他のミネラル、ビタミンの不足が異食行動に関与する可能性も指摘されていますが、鉄欠乏性貧血ほど明確な関連性は確立されていません。栄養不足が疑われる場合は、血液検査で栄養状態を詳しく調べることが重要です。

ストレス・精神的な要因

心理的なストレスや不安、抑うつなどが異食行動の引き金となることがあります。異食行動が、これらの不快な感情や状況から一時的に逃れるためのコーピングメカニズム（対処行動）として機能している可能性が考えられます。例えば、ストレスを感じたときに特定のものを口にすることで安心感を得たり、気を紛らわせたりする、といったケースです。

また、強迫性障害や統合失調症といった精神疾患に関連して異食行動が見られることもあります。強迫性障害では、特定の異食行動に対する止められない衝動やこだわりが背景にあるかもしれません。統合失調症では、幻覚や妄想が異食行動に影響を与えることもあります。

精神的な要因が疑われる場合は、精神科医や心理士による詳細な問診や評価が必要です。カウンセリングや精神療法、必要に応じて薬物療法が検討されます。

発達障害との関連（ADHD、自閉スペクトラム症など）

ADHD（注意欠陥・多動性障害）や自閉スペクトラム症といった発達障害のある人において、異食症が見られることがあります。これは、発達特性に関連した感覚過敏や感覚探索行動、あるいは特定の対象への強いこだわりが背景にあると考えられています。

• 感覚過敏/感覚探索: 自閉スペクトラム症の一部の人では、触覚や味覚などの感覚が過敏であったり、逆に感覚刺激を強く求めたりすることがあります。異食行動が、特定の質感や味覚、口に入れたときの感覚を探索したり、感覚刺激を調節したりする手段となっている可能性があります。例えば、固いものを噛むことで落ち着いたり、特定のザラザラした質感のものを口にすることで満足感を得たりする、といったケースです。
• こだわり: 特定のものに対する強いこだわりが、そのものを口にする行動につながることがあります。
• 衝動性: ADHDの衝動性が、危険性を考えずに手近なものを口にしてしまう行動につながることもあります。

発達障害に関連する異食症の場合、単に異食行動を止めさせるだけでなく、その背景にある感覚特性やこだわりに配慮した支援や、代替となる感覚刺激を提供することなどが有効な場合があります。専門的な評価に基づいた個別の支援計画が必要です。

その他にも、知的障害や特定の遺伝性疾患、脳損傷などが異食症に関連することがあります。原因の特定は、適切な診断と治療方針を立てる上で非常に重要です。

異食症で診断書を取得するには

異食症と診断された場合、状況によっては診断書が必要となることがあります。例えば、学校や職場に病状を説明するため、あるいは行政や福祉のサービスを利用するために診断書が必要になる場合があります。

異食症で診断書を取得するためには、まず医療機関を受診し、正確な診断を受けることが大前提となります。

受診すべき診療科（内科、精神科、心療内科など）

異食症の疑いがある場合、まずどの診療科を受診すれば良いか迷うかもしれません。異食症は身体的要因と精神的要因の両方が関わる可能性があるため、複数の診療科の連携が必要となることもあります。

• 内科: 栄養不足（特に鉄欠乏性貧血）や、異食したことによる身体的な問題（腸閉塞、中毒、寄生虫感染など）が疑われる場合にまず受診すべき診療科です。血液検査で栄養状態を調べたり、異物がある場合は画像検査を行ったりします。身体的な原因が見つかれば、その治療を優先します。
• 精神科・心療内科: 栄養不足などの身体的な原因が見当たらない場合、あるいは精神的な問題（ストレス、不安、他の精神疾患、発達障害など）が異食行動の原因として強く疑われる場合に受診します。精神科医や心療内科医は、問診や心理検査を通じて、異食行動の背景にある心理状態や発達特性を評価します。摂食障害の専門的な治療は、精神科や心療内科で行われることが多いです。
• 小児科: 子供の異食症の場合は、まず小児科を受診します。小児科医が必要に応じて専門医（小児精神科医、発達外来など）に紹介してくれます。

まずはかかりつけ医や最寄りの医療機関に相談し、必要に応じて適切な専門医を紹介してもらうのがスムーズでしょう。内科と精神科・心療内科の両方を受診する必要がある場合もあります。

診断に必要な検査とプロセス

異食症の診断は、主に以下のプロセスを経て行われます。

1. 詳細な問診: いつから、何を、どのくらいの頻度で、どのくらいの量を食べているか、異食行動のきっかけ、食べているときの気持ち、止めようとしたことがあるか、身体的な症状（腹痛、便秘、下痢など）、既往歴、服用中の薬、生活習慣、心理的な状態（ストレス、不安、気分など）、発達に関する情報など、多岐にわたる情報を詳しく聞き取ります。本人だけでなく、家族など、本人の状況をよく知っている人からの情報も重要です。
2. 身体診察: 全身の状態を診察し、栄養状態や異食による身体的な異常がないかを確認します。
3. 血液検査: 貧血の有無（特に鉄欠乏性貧血）、その他の栄養素（亜鉛、ビタミンなど）の不足、肝機能・腎機能など、全身の状態を調べます。異食した物質によっては、中毒の有無を調べるために特定の検査（例：鉛の血中濃度測定）が必要になることもあります。
4. 画像検査: 異物を食べてしまった場合、レントゲン検査や内視鏡検査などで異物の位置や種類、消化管への影響を確認します。
5. 精神科的評価・心理検査: 精神科や心療内科を受診した場合、精神状態の詳細な評価や、発達障害の特性、ストレス、不安、抑うつなどの心理的な状態を把握するための心理検査が行われることがあります。
6. 診断: これらの問診、身体診察、各種検査の結果を総合的に判断し、DSM-5などの診断基準に照らして医師が異食症であるかどうかを診断します。同時に、異食症の背景にある原因（栄養不足、精神疾患、発達特性など）も特定または推定します。

診断プロセスは、異食行動の種類や頻度、本人の年齢、疑われる原因などによって異なります。診断が確定するまでに、何度か受診や検査が必要になる場合もあります。

診断書発行のタイミングと費用

診断書は、通常、異食症の診断が確定し、治療方針がある程度定まった段階で、患者さん本人や家族からの依頼に基づいて発行されます。診断が確定する前に診断書を依頼しても、正確な病状や見通しを記載することが難しいため、発行できないことがあります。

診断書の費用は、医療機関によって異なります。診断書は健康保険の適用外となるため、全額自己負担（自由診療）です。一般的に、数千円から1万円程度の費用がかかることが多いですが、診断書の目的や記載内容によって費用が変動する場合もあります。事前に医療機関に費用を確認しておくと安心です。

発行までにかかる時間も、医療機関の混雑状況や診断書の記載内容によって異なります。簡単なものであれば数日、詳細な記載が必要な場合や、担当医が不在の場合は1週間から数週間かかることもあります。急ぎで必要な場合は、依頼時にその旨を伝え、発行時期の目安を確認しておきましょう。

診断書に記載される内容

異食症の診断書には、一般的に以下のような内容が記載されます。診断書の提出先や目的に応じて、記載すべき内容が異なる場合がありますので、提出先に必要な情報を事前に確認しておくと良いでしょう。

記載項目	内容の例
患者情報	氏名、生年月日、性別
診断名	異食症（Pica） ※関連する他の診断名（例：鉄欠乏性貧血、自閉スペクトラム症、強迫性障害など）も併記されることがあります。
初診日/診断確定日	医療機関で最初に診察を受けた日、または異食症と診断が確定した日。
症状の経過	いつ頃からどのような異食行動が見られるようになったか、頻度、種類、量、症状の変動など。
診断に至った根拠	問診内容、身体診察所見、血液検査結果（例：鉄欠乏性貧血の数値）、画像検査結果、心理検査結果、精神科的評価の結果など、診断に至った医学的な根拠。
現在の病状と重症度	現在の異食行動の状況（継続しているか、頻度、量）、身体的な影響（栄養状態、合併症の有無）、精神的な状態（不安、抑うつなど）、日常生活への影響などを具体的に記載。重症度（軽症、中等症、重症など）が記載されることもあります。
考えられる原因/背景	異食行動の背景にあると考えられる要因（例：鉄欠乏性貧血、特定のストレス状況、発達特性など）。
治療内容と今後の見通し	現在行っている治療（例：鉄剤投与、カウンセリング、行動療法、環境調整など）、今後の治療計画、病状の改善の見込みなど。
提出先への意見/配慮依頼	診断書の提出先（学校、職場など）に対して、病状を踏まえた上でどのような配慮が必要か、どのような支援が有効かといった医師からの意見や依頼事項。
診断書発行日	診断書が作成された日付。
医療機関名/担当医名/印鑑	診断書を発行した医療機関の名称、所在地、担当した医師の氏名、医師の公印など。

記載内容は診断書の目的に合わせて調整されます。例えば、学校に提出する場合は、学校生活における具体的な困難や配慮の必要性（例：特定の物質にアクセスできない環境整備、休憩時間の過ごし方、給食に関する配慮など）が詳しく記載されることがあります。

異食症の診断書が役立つ場面

異食症の診断書は、医療機関内での情報共有だけでなく、医療機関外の様々な場面で役立つ可能性があります。診断書を提出することで、病状や必要な配慮について、第三者に客観的かつ正確に伝えることができます。

医療機関での治療・連携

異食症は、内科的な問題（栄養不足、合併症）と精神的な問題（原因、合併する精神疾患、発達特性）の両面からアプローチが必要な場合があります。診断書は、複数の診療科や医療機関が連携して治療を進める上で重要な情報源となります。

例えば、内科で身体的な治療を受けている患者さんが精神科も受診する場合、内科医が作成した診断書には、身体的な検査結果や現在の身体状況、行っている治療内容などが記載されます。これを見ることで、精神科医は患者さんの身体的な状態を把握し、精神療法や薬物療法を行う上で考慮すべき点を理解できます。逆に、精神科医が作成した診断書には、精神的な状態や発達特性、心理的な背景などが記載され、内科医が患者さんの全体像を理解するのに役立ちます。

診断書は、医師だけでなく、看護師、薬剤師、管理栄養士、公認心理師、作業療法士など、多職種の医療スタッフが患者さんの情報を共有し、チームで治療に取り組むためにも重要な役割を果たします。

行政・福祉サービスでの申請（可能性に言及）

異食症の診断書は、場合によっては行政や福祉のサービスを申請する際に必要となることがあります。ただし、異食症という診断名だけで特定の福祉サービスが自動的に受けられるわけではありません。異食症の症状の程度や、それによって生じる日常生活、社会生活上の困難さの程度が、各サービスの支給基準や判定基準に合致するかどうかが重要になります。

診断書が関連する可能性のあるサービスとしては、以下のようなものがあります（必ずしも異食症で対象となるわけではなく、可能性に言及するに留まります）。

• 障害年金: 病気や怪我によって生活や仕事に支障が出た場合に支給される公的な年金制度です。異食症の症状によって、日常生活能力や就労能力が著しく制限される場合、申請が可能となる場合があります。申請には医師の診断書が必要です。ただし、診断基準や認定基準は病気の種類や重症度によって細かく定められており、異食症の症状がどの程度日常生活や就労に影響しているかが厳密に審査されます。
• 自立支援医療（精神通院医療）: 精神疾患の治療のために医療機関に通院する場合、医療費の自己負担額が軽減される制度です。異食症が精神疾患として診断され、精神科・心療内科での継続的な治療が必要と認められる場合、対象となる可能性があります。申請には診断書が必要です。
• 療育手帳（主に知的障害を伴う場合）/精神障害者保健福祉手帳: 異食症の背景に知的障害や精神疾患がある場合、それぞれの障害の診断に基づいて手帳の申請ができる場合があります。手帳を取得することで、様々な福祉サービスや割引などが受けられることがあります。手帳の申請には医師の診断書が必要です。異食症自体が直接的な手帳の診断名となるわけではなく、背景にある原因疾患の診断が重要になります。
• 特別児童扶養手当（子供の場合）: 20歳未満の精神または身体に障害のある児童を養育している保護者等に支給される手当です。異食症の症状が重く、常時の介護が必要な状態や、日常生活において著しい制限を受ける状態にある場合、対象となる可能性があります。申請には医師の診断書が必要です。

これらの行政・福祉サービスは、それぞれに eligibility criteria（受給資格基準）や判定基準が設けられています。異食症の診断書は、病状を証明するための一つの資料となりますが、診断書だけで支給や受給が決まるわけではありません。サービスの種類や申請方法、基準については、お住まいの市区町村の障害福祉窓口や社会保険労務士、医療機関のソーシャルワーカーなどに相談することをお勧めします。診断書が必要かどうかも、申請するサービスによって異なります。

まとめ：異食症の疑いがあればまずは専門家へ相談

異食症は、栄養価のないものを食べ続ける行動を特徴とする摂食障害であり、栄養不足や合併症、中毒など、様々な健康上のリスクを伴います。異食行動が見られる場合は、単なる癖や好みと軽視せず、必ず専門家である医療機関に相談することが重要です。

異食症の診断は、DSM-5などの診断基準に基づいて医師によって行われます。診断には、詳細な問診、身体診察、血液検査、必要に応じた画像検査や心理検査などが用いられます。異食症の原因は栄養不足、ストレス、他の精神疾患、発達障害など多岐にわたるため、原因の特定が適切な治療につながります。

異食症と診断された場合、病状の説明や、学校・職場での配慮依頼、行政・福祉サービスの申請などの目的で診断書が必要となることがあります。診断書は、診断が確定した段階で医師に依頼し、費用は原則として自己負担となります。診断書には、診断名、症状の経過、診断の根拠、現在の病状、治療内容、提出先への意見などが記載されます。

診断書は、病状を客観的に伝えるための重要なツールですが、最も大切なのは適切な診断に基づいた治療を受けることです。診断書の発行は治療への一歩であり、診断書取得そのものが最終的な目的ではありません。

異食症は、本人だけでなく、周囲の人にとっても理解や対応が難しい場合があります。一人で抱え込まず、まずは医療機関に相談し、専門家のアドバイスを受けることから始めてください。早期に適切なサポートを受けることが、本人や家族の負担を軽減し、回復への道を開くことにつながります。

診断書発行に関するQ&A

• Q1: 異食症の診断書がないと治療は受けられませんか？

  A1: いいえ、診断書がなくても治療は受けられます。診断書は、あくまで病状を証明したり、特定の目的のために提出したりするための書類です。
  異食症の疑いがあれば、まずは医療機関を受診し、診断と治療を開始することが最優先です。診断書が必要になった場合に、改めて医師に依頼すれば大丈夫です。

• Q2: 異食症の診断書はすぐに発行してもらえますか？

  A2: 診断書の発行にかかる時間は医療機関によって異なります。診断が確定しており、一般的な記載内容であれば数日から1週間程度で発行されることが多いですが、詳細な記載が必要な場合や、医療機関が混雑している場合は、それ以上の時間がかかることもあります。事前に発行にかかる時間の目安を確認しておきましょう。

• Q3: 異食症の診断書はどこで手に入りますか？

  A3: 異食症の診断書は、異食症と診断を受けた医療機関（受診した病院やクリニック）で発行してもらいます。通常、外来の受付などで診断書の発行を依頼します。依頼時には、提出先（学校、職場、役所など）や、診断書の形式（医療機関所定の様式か、提出先指定の様式かなど）を正確に伝えることが重要です。

• Q4: 診断書はどのくらいの期間有効ですか？

  A4: 診断書自体に有効期限が記載されていることは少ないですが、提出先によっては「〇ヶ月以内に発行されたもの」といった有効期限を設けている場合があります。また、病状は変化するため、あまり古い診断書は現在の状態を正確に反映していない可能性があります。提出先の指示を確認するか、必要に応じて数ヶ月〜1年程度を目安に、比較的新しい診断書を用意するのが一般的です。病状が大きく変化した場合は、期間に関わらず再診して新しい診断書を依頼することも検討しましょう。

• Q5: 子供の異食症の場合も診断書は同じですか？

  A5: 基本的な診断書の内容は大人と同様ですが、子供の場合は学校生活や集団生活、発達段階に合わせた配慮事項などがより詳しく記載されることがあります。小児科や児童精神科、発達外来などで診断を受け、診断書を依頼することになります。

• Q6: 異食症の診断書の発行費用は保険適用されますか？

  A6: いいえ、診断書の発行費用は健康保険の適用外（自費）となります。費用は医療機関によって異なりますので、事前に確認してください。診察や検査にかかる費用は保険適用されるものもありますが、診断書作成料は保険外です。

【免責事項】
本記事は異食症の診断書に関する一般的な情報提供を目的としており、医学的な診断や特定の治療法を推奨するものではありません。個々の状況については、必ず医師や専門家にご相談ください。行政・福祉サービスについても、お住まいの地域の制度や個別の状況によって異なりますので、関係機関にご確認ください。本記事の情報に基づいて発生したいかなる損害についても、一切の責任を負いかねますのでご了承ください。